Category Archives: <メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●日々の生活シーンの意思決定を支える貴重で実用的な情報

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●2016年、メディアが提供する感動と無感動 http://gqjapan.jp/more/business/20160210/information-as-a-service
ネット閲覧端末、それもモバイル端末としてiPhoneが登場した意味は、日々の意思決定がスムーズに、心地よいものになったところにある。
19世紀から20世紀へ変わる時代に残っていた王侯貴族ですら享受できないような、食物や衣服に囲まれて私たち21世紀庶民は生活を楽しんでいるが、もっと決定的なことは、自分で意思決定できる、幅と奥行きの深さだ。
「サービスとしての情報」、「自分に役立つ情報を常に届けてくれるサービス」となる道こそが、これからメディアが行きのこる道となろう。日々の生活シーンの意思決定を支える貴重で実用的な情報。本であれば、Books as a service、新聞であれば、news as a service

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●取次/書店の制度存続の条件も「ネットからリアル書店へ」

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●大手書店にも経営危機のウワサが……太洋社の自主廃業をめぐり、日本の書店と出版社の苦難は終わらない http://top.tsite.jp/news/comic/o/27738564/
取次は信用管理という仕事と、金融という機能を担っている。
その恩恵は、出版社にも、書店にも及んでいたのだが、その取次がいなくなるということは、負のカタチで信用管理と金融機能が逆流することを意味している。

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●日本では取次制度が、米国では大手寡占が、崩れ始めた

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●アマゾンと出版社、容赦ない取次「外し」加速…問われる取次の存在意義、存亡の危機か http://biz-journal.jp/2016/02/post_13887.html
「うちの取次への正味(卸率)は67%です。しかも新刊は5%の歩戻しが取られますので、実質正味は62%です。また、支払いがアマゾンは月末締めの翌々月末払いとかなり早いですが、取次の場合は6カ月以上かかります。1月に書籍を出してお金が入ってくるのは7月とか8月になってしまうので、アマゾンの提案に気持ちがぐらつくのも当然です」。
実は2015年4月、KADOKAWAはアマゾンとの直取引スタート。

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●本がデジタル化されるとはなんの謂いぞや

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●機械が「読む」時代の知に対応するために « マガジン航[kɔː] http://magazine-k.jp/2016/02/12/more-machine-readable-books/
Google検索の裏側で人工知能が作動している。ディープラーニング、自律的学習する段階にはいった人工知能だ。自律的学習をするためには、模範となるデータが大量にあるほうが有利。ここで英語と日本語とで、おおきな差が生まれていることに気を付けなければならない。
本のデジタルデータが、英語圏ではGooglebooksプロジェクトのおかげで数千万冊の規模に至っているのに対し、日本語の本はせいぜい数十万冊しか格納されていない。検索を通した「知の流通と知の生成」の生産性に大いなる落差が生まれる懸念。

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日本語のハンデと人工知能とGoogleBooks訴訟

1.機械が「読む」

ICT の多様化により、そこで生み出される情報量が爆発的に増えている情報爆発の時代を、私たちは生きている。呼吸するように、インターネットから情報と知識を得ている。自覚的に呼吸することが稀であるように、その情報や知識がなぜインターネットから得られるのか、考えたことがないのがほとんどだろう。

Google検索の結果得られる情報や知識は、検索対象となるようあらかじめ準備されていてはじめて検索の対象となる。つまり「機械が読める」状態に加工が施されていてはじめて、検索の対象となり、検索結果として表示される。

新聞、雑誌、書籍から人間が目で活字や図画を追うことで「読める」のとは違う、「機械が読める」状態への加工が必要なのだ。たとえば文字にはひとつひとつコードが振られていなくてはならない。その文字列がその文章のタイトルなのであれば、タイトルであると機械がわかるようタグを付与しておかなければならない。 Continue reading

 

● 「電子書籍」、「POD」、「取次・書店」の3つの流通網

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●出版・読書メモランダム http://d.hatena.ne.jp/OdaMitsuo/201602
「雑誌をベースにして組み立てられた出版社・取次・書店という近代出版流通システムが解体していく悲鳴のようなものが、マイナス数字にこめられている」。
インプレス以外で「出版科学研究所が電子出版市場の独自の推計を始め、『出版月報』1月号に掲載」。1~12月の暦年ベースで、2015年は、電子コミック 1,149億円/電子書籍 118.8億円/電子雑誌 178.6億円/合計 1,502億円。
「学生と教師たちのアマゾン利用の比率が高いことも挙げられている。それに加えて、忙しくて人気があり、本を読み、買う教師ほどアマゾン依存度が高いようで、やはりそれがこのようなみすず書房の生協の売上冊数にも反映されているのだろう」。

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●技術がメディア業界を変えていく

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●comico発「ReLIFE」が累計100万部突破 フランスでの出版や舞台化も決定 http://animeanime.jp/article/2016/01/23/26652.html
「リライフ(=ニートを社会復帰させる)」という1年間の高校生活を送る実験に参加することを提案された27歳の主人公、新太の物語。リライフ検証実験に参加することを決めた新太は、個性豊かな高校生達に翻弄されつつも二度目の高校生活を送り始める。

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●デジタル化は「所有からアクセス」へビジネスモデルの変更を促す

日本と異なり、米国ではニュースに対する知的関心が高い。そこで米国では『Snapchat』内に「Discover」という独自のニュース機能を追加。またフェイスブックがウェブ上のニュースを即時に読み込めるようにと決断したのが2015年。アップルのiOSの最新版では、iPhoneでニュースを読むための独自アプリが搭載され、ツイッターは「Moments」でニュース競争へと足を踏み入れた。

一方プラットフォームにおける「あ、これこれ、自分が欲しかった情報は」という「カスタマイズ」機能。ありがたかったし、当初はそれがきちんとワークしていない、という不満もあった。不満は期待の裏返しだ。しかしいまは、それでいいのか、セランディプティも必要ではないか、それでないと、自分の知識や関心が広がって行かないのではないか。そういう懸念に、またそのことの「不幸」に、人々は気づき始めている。

そのことと、ニュースコンテンツ生成を担当するメディア側の懐疑とは裏腹の関係にある。2016年は、2015年にあった「パブリッシャーは、プラットフォームにある種の「管理権」を譲り渡すことで「利益を生み出す共生関係」へ向かう志向」に、迷いが芽生える年に。

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●ニュースメディアの原理/ビジネスを構想するための視座として http://mediadisruption.net/2016/01/02/bipolarizationofnewsbiz/
ニュースが価値をもたらすその根本理由:事象を知る……驚き、感動、怒り、悲しみなどの感情面の刺激に始まり、それを理解する、対処するなど、知見のひろがりと行動を喚起する価値/事象を深く理解する……事実の背景、そのもたらす影響などを客観化したり、他の事象と関係づけるなどして、世界や社会への視点を形成する価値。

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●情報探索 ベリーピッキングモデルと本

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●思考の歴史というものを考えてみたい(前編:中世、そして、15-16世紀) http://gitanez.seesaa.net/article/430395912.html
「初期の印刷本は十分に高価で誰もが買える代物ではなかったわけで、数百冊の単位で印刷したものを売り切ろうとすると、それなりに広範囲に買い手を求める必要で、結果、初期の印刷業者は最初からグローバルな市場というのものを想定して、流通や販売のインフラ、そして、マーケティング施策を考えることになった。
その際、役に立ったのが実は中世以来の大学を中心とした、知の流動性だった」。
大学はもと、建物もなく、ネットワークの「ノード」のようなものだった。
「場所にとらわれないネットワークと、そのネットワークの共通言語としてあったラテン語のおかげで、初期の印刷業者はヨーロッパ中にみずからの商品の顧客をつくることができた」。

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フェアユース Google Book訴訟と |EdTechPedia

EdTechPedia

Google Book訴訟とフェアユース

2015年10月16日、ニューヨーク連邦高裁(連邦第二巡回区控訴裁判所)は、Googleの書籍全文検索サービス「グーグル・ブックス」がフェアユース(権利制限の一般規定)にあたるとのGoogleの主張を認める判断を下した。

Googleは直ちに表明書を公開、「このプロジェクトはデジタル時代の新しい図書カードのようなもの」と述べた。これに対し、米国図書館協会(American Library Association: ALA),米国大学・研究図書館協会(Association of College & Research Libraries: ACRL),北米研究図書館協会(Association of Research Libraries: ARL),電子フロンティア財団(Electronic Frontier Foundation: EFF)などは、それぞれ控訴裁判所の決定を歓迎する声明を発表している。 Continue reading