2026年の夏は三重大学大学院の立花義裕教授（気候ダイナミクス研究室）が様々なメディアに登場、「もう待てない」と気候変動を大変危機感をもって語っていました。
立花教授の危機感は、大きく3つの理由から生じています。1つ目は、温暖化が「理屈の話」から「体で感じる災害」に変わったこと。2つ目は、地球の反対側の異変が、風や海を通じて日本の猛暑や豪雨とつながっていること。3つ目は、日本は世界でも異常気象の影響を受けやすい国なのに、対策を後押しする世論が弱いことです。2026年はこの3つが、同じ年のうちに目に見える形で重なり、その背景には「ゴジラ・エルニーニョ」がいました。教授出演の番組を追いながらその内容を整理してみました。 Continue reading
◎これはクリップ集です◎
生成AIは、2022年11月30日のChatGPT公開で俄然脚光を浴びた。無料の対話型サービスとして一般の人がすぐ試せたことで、生成AIは研究者やIT企業の話題から、学校・職場・メディアの共通テーマになった。
それではその産業界への浸透状況は？ 投資課題は？
本記事はこの点を整理した。
産業向けAIの成否は、人とAIの業務を再設計する意志と、その決定へ向けた「判断基準・データ基盤」の構築の巧拙で決まる。 Continue reading
◎これはクリップ集です◎
・ピーター・ドラッカーの慧眼
「経済の成長と拡大は社会的な目的を達成するための手段としてしか意味がない（ドラッカー）」
経済成長は社会的な目的を達成するための手段に過ぎない。数字や指標の上昇そのものがゴールではなく、人々が安心と公正を実感する暮らしを実現するための「道具」だからだ。しかし現代日本で起きているのは、この道具が本来の目的を果たせないという深刻な不全である。 Continue reading
◎これはクリップ集です◎
2026年、日本社会に漂う奇妙な「不安」の正体は一体何なのか。株高に沸くニュースの裏で、なぜ私たちの心はこれほどまでに凍りついているのか。その「謎解き」を試みてみよう。
・カルビーのパッケージ 白黒に
（ナフサ不足がポテチに波及、カルビーのパッケージ白黒に : 製造業の3割に調達リスク | nippon.com） Continue reading
◎これはクリップ集です◎
ロシアによるウクライナ侵攻が終結しないうちに、米国が20世紀後半からの常識を覆す挙動に出てきました。イスラエルとともに断行したイラン戦争です。世界に大きな「地殻変動」が生まれています。
かつて米国は「世界の警察官」を自任し、自由民主主義の旗手として世界をリードしてきました。しかし今、その足元が大きく揺らいでいます。国際的な調査によれば、米国は「自由民主主義」の定義から外れるほど報道の自由が低下し、民主主義ランキングも下落し続けています。 Continue reading
◎これはクリップ集です◎
「給料日は嬉しいはずなのに、残高を見ると溜息が出る」「以前と同じ生活をしているのに、支払いが明らかに増えた」。
真面目に働き、昇給も手にしているはずの私たちが抱くこの違和感は、単なる気のせいではありません。今、私たちの足元で「かつての常識」が音を立てて崩れているのです。
なぜ努力が報われにくいのか。身近な現象からマクロな構造変化へと視点を広げ、その正体を解き明かすのに役立つ知恵クリップを集めました。ご活用ください。 Continue reading
◎これはクリップ集です◎
これまで、仕事における「効率化」とは、人間がいかに速く、正確に事務処理や計算を行うかを指していました。しかし、生成AIやチャットAIの台頭は、こうした「人間による効率化」の時代に終止符を打ちつつあります。 Continue reading
「私は、エストニアの小都市一つのために第三次世界大戦のリスクを冒すつもりはありません。（米大統領）」（第13章 盗聴防止策が施されたビデオ会議――2028年3月27日）
2025年、実はウクライナが和平協定に署名していた。
『もしロシアがウクライナに勝ったら』は、ウクライナ侵攻に勝利したロシアがその三年後（2028年）に取った行動と、それに動揺する西側世界を、冷酷なまでにリアルにシミュレーションした近未来小説だ。著者はカルロ・マサラ氏。ドイツにおける小泉悠氏のような存在と思えばよい。ロシアのウクライナ侵攻を機にテレビで連日軍事的な視点で解説をしている軍事・安全保障の専門家。
もしロシアがウクライナに勝ったら
本年2024年は、人口45億人を抱える約80カ国で選挙と投票が行われます。台湾、インドネシア、ポルトガル、ロシア、韓国、インド、欧州議会、英国など。
なかで最も注目が集まっているのが「現存する世界最古の民主主義」米国の大統領選挙です。
・2024年の主要国・地域と欧州の主な政治日程
（2024年は欧州も選挙イヤー－右派ポピュリスト勢力伸長の行方－）
この選挙イヤーは、それぞれの国内外の経済社会の機構が変質しつつある中で行われるため大変な緊張感を世界に与えています。変化の背景にあり、人々の不満の種になっているのがグローバル化です。グローバル化により貧困はこれまでになく減少したのですが、皮肉なことに豊かな国々ではむしろ不満が高まっています。
物価と金融政策を専門とする、渡辺努（東京大学大学院経済学研究科教授）氏は、現在の世界が「新しい物価体系」への移行期にある、と言っています（『世界インフレの謎』）。
足下のインフレ傾向を驚きをもってみている方も多いと思いますが、このインフレは氏に言わせると、３つの行動変容が引き起こした移行期に生じる事象で、「新しい物価体系」が確立されるまで、社会の異変は続くだろう。従来の経済学で解けない謎はのこされたままだ。そう主張します。 Continue reading
