●初のアクティブラーニング全国調査の結果を大公開！ http://manabilab.jp/article/357
先生の段階では、個別の取り組みが活発化してきた。ただ「学校として取り組みを行っている学校は10％台」。
国語、外国語では50％以上、地歴・公民、理科でも40％以上でアクティブラーニングの視点に立った参加型授業が実施されている一方、数学では26％。
・「アクティブラーニングに関する校内研修が実施されているか」は、都道府県でかなりのばらつき。
・動き回るのが「アクティブ」と勘違いしている向きもまだある。
アクティブラーニングは「活動の前後や合間に教員が考えを深めるための前提知識を提供したり、行った活動についての解説を行ったり、生徒が自分で学んだことをふりかえったりする「理解進化型」の活動を行うことで、学んだことの意味が明確になり、より効果的な学習となる」もの。
★New Partnership with Kiron Enables Thousands of Refugees to Receive College Credit Online http://blog.edx.org/new-partnership-with-kiron-enables-thousands-of-refugees-to-receive-college-credit-online
edXがドイツの教育ベンチャー企業と提携して難民向けに300コースのMOOCを無償提供する大学教育プログラムを4月より開始。オープンとフリーが教育の自由を具体化していく。
●世界の大学変革の兆しが、日本の大学に与える驚異とは http://univ-journal.jp/column/20153183/
オープン化が「大学」という教育機関の存在意義を問うている。しかも、まずは海外の大学からの圧力が。
「日本の大学は、国内の18歳人口の減少というマーケットの急激な縮小だけでなく、科学技術の発展によって、海外の進化が進んだ最高教育の波が日本に押し寄せ、日本の大学の存在価値を奪ってしまう。これが近未来に起きるであろう日本の大学淘汰のシナリオと考えられる」。
・Minerva大学の独自のActive Learning Formと呼ばれる学習プラットフォーム
●LEGO、CESでWeDo 2.0 ロボディクス・キットを発表―小学生が科学技術を楽しく学べる http://jp.techcrunch.com/2016/01/06/20160104legos-wedo-2-0-robotics-kit-teaches-science-and-engineering-to-elementary-school-students/
ドラグ&ドロップによるインターフェイスを採用しており、すべてのブロックの動作をこれによってプログラミングすることができる。
ハードウェア自身はひとつの要素に過ない。たとえば「LEGOブロックを使って受粉など植物の働きの初歩も学べる。LEGOで生命科学が勉強できるとはちょっと思いつかないところだ」。
料金は学校単位のサイトライセンス方式：「われわれは（Educationとの契約を）サイト・ライセンスとすることを決定している。つまり学校はわれわれと一つの契約を結ぶだけで全校の全クラスでカリキュラムを実施できる」。
村上龍事務所が発行するメルマガ、「JMM [Japan Mail Media]（サイト：http://ryumurakami.com/jmm/ ）」。そこでの人気連載が在米国の作家、冷泉彰彦氏による『from ９１１/ＵＳＡレポート』です。
2015年12月26日発行のJMMに掲載された、「日本病への診断書」（『from ９１１/ＵＳＡレポート』第７０６回）から、冷泉氏、JMMさまのご許諾を得て、「（６）無駄だらけの教育システム」を転載いたします。
日本の教育の未来に関心をお持ちの方々へ、2016年の年頭のご参考に供します。
ちなみに全体の章立ては次のようになっています。
（１）コミュニケーションと言語の特殊性
（２）上下関係のヒエラルキー
（３）東京一極集中は何故ダメなのか？
（４）産業構造が高付加価値型になっていない
（５）苦手でも金融をやるしかない
（６）無駄だらけの教育システム
●学研ホールディングスとピアソン・ジャパンが業務提携契約を締結 http://ghd.gakken.co.jp/news/hd/201512/20151222.html
教育産業は世界的に見ても成長産業であることは間違いない。業務提携においては、両社の持つ独自のリソースを融合させ、ステップを踏んでシナジーを深めていく。
まず「ピアソンの様々な既存出版コンテンツ及び教育ソリューションを、教室・塾、高校・大学など学研グループ各社のもつ販売チャンネルを通じて、提供」。次に「両社間で市場のニーズに応じ、新たな出版コンテンツを共同開発」、そして
「ピアソンの持つ教育コンテンツ開発力と、学研の持つ教室・塾事業との知見とを集結して新たな教育サービスの事業化を検討し、あらゆる世代の人々が知識やスキルを深め、より大きな可能性に挑戦する機会を提供」していく。
●学習指導要領改訂の方向性とアクティブ・ラーニング http://www.sky-school-ict.net/shidoyoryo/151218/
「知っているか」ではなく、「知っていること、できることをどう使うか」。
授業中に子どもたちが活動する、ダイナミックに動きまわる、何か体験をたくさんさせなければならない、といった誤解は避けたい。
そうではなく、頭の中を「アクティブ」に。そのために、生徒と先生、生徒同士のやりとりをアクティブに、が本質。
「子どもたちの思考が活性化し、真剣に課題に立ち向かっているような状況」が授業の中で起きているかどうかが重要。
デジタル化時代の専門書出版
（１）専門書の売上推移
（２）専門書の相対化
（３）教科書、啓蒙書はどこへ行った
（４）「越境する知」と「知の体系的血肉化」
（５）XUB：eXtensible Utilization of Books
（６）電子化作業の協業化、、あるいは「公」の視点
11月、12月、大学の先生方はシラバスの構想とその文案作りに追われる。来年の担当授業・科目について、その概要を整理して学生の授業・科目選定の用に供するのが「シラバス」。そして当然、先生方は教科書をどうしようと考え、決まればそれを「指定教科書」として記入する。 Continue reading
●日本が世界に劣る｢中高教育に潜む弱点 http://toyokeizai.net/articles/-/93856
学外の「教育のデジタル化」による大変化：MOOCで大学レベルの講座を受講する中高生は世界的に相当数いる。現に東大のMOOC講座は６コースに過ぎないが、累計20万人が履修、しかも180か国からの参加。
一方学内のデジタル化社会への適応はこれからの段階：21世紀型スキルへの対応、特に、「創造性や答えのない課題に取り組む力のような21世紀型スキルを養うにはどうすればいいのか。中学・高校の教員や大学関係者は真剣に検討すべき時期に入っている」。
その背景に、「教員の国際的な経験や機会が非常に少なく、海外の教員との交流がないことも、日本の現在の教育体制を変えていく上でのアキレス腱になってい」る。
さらに、「大事なことは、親自身も21世紀型スキルに関して自覚的に学ぶということ」。
デジタル化時代の専門書出版
（１）専門書の売上推移
（２）専門書の相対化
（３）教科書、啓蒙書はどこへ行った
（４）「越境する知」と「知の体系的血肉化」
（５）XUB：eXtensible Utilization of Books
（６）電子化作業の協業化、、あるいは「公」の視点
なぜ専門書は全体の趨勢以上の激しい勢いで減少の一途を辿っているのか。業界の中の人の声を聞こう。
ここでは、東京大学出版会の橋元博樹氏の論考、「学術書市場の変化と電子書籍（「情報の科学と技術 65巻６号（2015）所収）」、 京都大学学術出版会の鈴木哲也氏・高瀬桃子氏共著の『学術書を書く（京都大学学術出版会 2015年）』、有斐閣の鈴木道典氏の「「変わる大学、変わる図書館（第17回図書館総合展 ）」からの知見、情報を拠り所に整理してみる。
