●子どもが多忙な時代 伸ばすべきは「非学校的能力」 http://www.nikkei.com/article/DGXMZO92554770X01C15A0000000/
21世紀版、遊びをせんとや生まれけん。ネットが原因の多忙化問題。
「私たちが子どもの頃は時間が余っているのが普通でした。それがスマホの普及により、「子どもが退屈しない時代」という誰も体験したことがないような状況に突入している」。
「どうやって子ども時代ならではの体験をさせてあげるか？」を考えることが、これからの親の役割。
（個人用のメモです。議事録ではありません。記事中の図画はプレゼン公開資料を使用しています））
セミナー概要： 韓国ICT&教育ICT 最新動向 http://kokucheese.com/event/index/336389/
■第1部「韓国ICTと教育ICTの最新動向」 60分
講師：三澤 かおり（みさわ かおり） 氏
一般財団法人マルチメディア振興センター 情報通信研究部 主席研究員
主にモバイル・融合サービス分野及び韓国の情報通信政策を中心とした調査研究に従事
■第2部「韓国教育ICT標準化動向」 EDUPUB、Caliperなど 15分
講師：村田 真 氏 (ISO/IEC SC34、JEPA CTO)
■第3部「韓国教育ICT関連企業紹介」 各社15分
1.教育SNSのクラスティング https://ja-jp.classting.com/
日本でも多くの学校で採用事例を持つSNS 講師：李 多喜（Dahee Lee） 氏
2.MDM、セキュリティのテルテン http://www.teruten.co.kr/page/main_j
On-line、Off-lineの教育コンテンツ保護の事例 講師：金 南圭(Namgyu Kim) 氏
3.英語塾チョンダム ラーニング http://jp.loudclass.com/
韓国で大きなシェアを持つラーニング企業 講師：HS Joh 氏
この前の記事、【セミナー備忘録】（上）の冒頭でオバマ大統領の慨嘆を紹介したが、これには伏線がある。韓国のIT国家戦略は米国の真似から始まったもの、しかもその後韓国は一敗地にまみれた時代を過ごした。なのに、先導した米国が現在この体たらくなのはなぜだ、というわけだ。 Continue reading
（個人用のメモです。議事録ではありません。記事中の図画はプレゼン公開資料を使用しています））
■第1部「韓国ICTと教育ICTの最新動向」 60分
講師：三澤 かおり（みさわ かおり） 氏
一般財団法人マルチメディア振興センター 情報通信研究部 主席研究員
主にモバイル・融合サービス分野及び韓国の情報通信政策を中心とした調査研究に従事
■第2部「韓国教育ICT標準化動向」 EDUPUB、Caliperなど 15分
講師：村田 真 氏 (ISO/IEC SC34、JEPA CTO)
■第3部「韓国教育ICT関連企業紹介」 各社15分
1.教育SNSのクラスティング https://ja-jp.classting.com/
日本でも多くの学校で採用事例を持つSNS 講師：李 多喜（Dahee Lee） 氏
2.MDM、セキュリティのテルテン http://www.teruten.co.kr/page/main_j
On-line、Off-lineの教育コンテンツ保護の事例 講師：金 南圭(Namgyu Kim) 氏
3.英語塾チョンダム ラーニング http://jp.loudclass.com/
韓国で大きなシェアを持つラーニング企業 講師：HS Joh 氏
米国のオバマ大統領をして「韓国は驚くべき（デジタル教育）先導国だ」と言わしめ、うらやまれるほどの、韓国における電子教科書施策の推進ぶりだった。
ところがその韓国の電子教科書導入に遅れ、あるいは後退の現象が起きていると言われるようになった。実際のところどうなのか、マルチメディア振興センター 情報通信研究部 主席研究員の三澤かおり氏とJEPA技術主任(CTO）の村田真氏の話を総合するとこういうことになりそうだ。
１．日本側の認識に過剰期待がそもそもあった
２．日本でも起きている、教育内容の再検討がデジタル化スケジュールを遅らせた
３．電子教科書の標準化活動で韓国は引き続きイニシアティブを握っている
●学習テクノロジーの未来 http://flit.iii.u-tokyo.ac.jp/seminar/004-2.html
ゲーミフィケーション。学習のためのゲームを作る際の要点について。
「将来の学習のための準備（Preparation for Future Learning）」、つまり、「将来的に子どもたちがひとりで学ぶことができるよう、準備の機会を与えられるようにするべき」「技術はやっと人間の創造力に追いついてきたと思います。今こそイノベーションを起こす時です。今なら昔よりもクリエイティブで面白いものができるようになると思っています」。
［追記：2024年4月1日］2024年4月1日から障がいのある人たちへの「合理的配慮」の提供は義務化されます。
2014年１月、日本政府は「障害者の権利に関する条約」（障害者権利条約）を批准した。また批准に先立ち2013年6月には、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（障害者差別解消法）が制定され、2016年4月から施行される。
この障害者差別解消法の施行により、障害者に対する「合理的配慮」の提供が、公共図書館では義務、私設図書館では努力義務となる。 Continue reading
●生徒も先生も親も変わる！世界の教育の最前線でいま起こっていること https://mirai.doda.jp/series/interview/quipper/
「教育をパーソナライズできること。テクノロジーが教育にもたらすメリットの多くはこれに集約される」。
「新興国は優秀な教師を集める力、教師ひとりあたりの生徒数、教材の質と量に大きな課題を抱えています。ですから、新しいテクノロジーに対して、教育の課題を解決することを求める思いが強い」。日本発「Quipper」も新興国で人気＝フィリピンでは「Quipper」という言葉が「宿題」と同義で使われている。
「Quipper」は親子のコミュニケーションの促進にもつながる。「子どもが成長するプロセスにおいて「親」という存在が復権を果たすようになるのではないでしょうか」。
●我々を支配する知識注入主義 | i-learn.jp http://i-learn.jp/archives/262
1900年代に発表された「2000年のフランスの未来」の１シーン。
「テクノロジーをテコにして教育に革新を求める人は、暗黙のうちに支配されている学習観に気付いておかないと、結局、現状の教育課題をよりグロテスクにした荒療治のソリューションに行き着くだろう」。
★Google Chromebooks Make Up Nearly Half of All US K 12 Device Sales https://www.edsurge.com/news/2015-09-11-google-chromebooks-make-up-nearly-half-of-all-us-k-12-device-sales
米国の第2四半期の教育現場で購入されたデバイスのほぼ半数（49%）がChromebook。タブレットは28.4%、ノートパソコンが22.7%。
Chromebookをノートパソコンとは別のカテゴリーにしているのは慧眼。
●Facebookがトップクラスの公立学校とパートナーシップを締結、その狙いは？ http://gigazine.net/news/20150904-facebook-partnership-summit-school/
アメリカに11の公立学校を展開するSummit Public Schoolsは、卒業生の99％が4年制の大学に少なくとも1校合格しており、アメリカ全体の平均である28％を大きく上回る実績を持つ学校。そことFacebookがパートナーシップを結んだ。
両者は、すでに「Personalized Learning Platform(PLP)」というソフトウェア開発で実績を有する。PLPは年間カリキュラムの概要、生徒が授業や勉強時間を管理するためのカレンダー、授業で使う資料やテストをまとめて管理できるソフトウェア。
●受験勉強が激変？｢受験サプリ｣の破壊力 | どうする?日本のＩＴ教育 http://toyokeizai.net/articles/-/81854
高校の授業で使われ始めた「受験サプリ」。全国高校約5000校のうち700校で、なんらかの形で「受験サプリ」が導入されている。理由は個別高校の生徒の実力分布が広く、習熟度別の対応が既存の高校側リソースだけでは無理、といった背景がある。
逆に、「うちの子は数学が好きで、高1だけど高3の勉強を先取りしてサプリでやってる」という話も。
さらに中高生版TEDも目指す。マイケル・サンデル教授の「白熱教室」を高校生版に再編集したものや、プレゼンテーションの授業、プログラミングを学べる動画も。
