C:技術で/技術が/技術を(ICT:社会・法・制度論と技術文化論)

●今年注目される「暮らしを変える5つの技術」 http://thepage.jp/detail/20160121-00000004-wordleaf
超スマート社会=「必要なもの・サービスを、必要な人に必要なだけ届けられる社会」。それを支える技術、あるいは装置、部品=ドローン/パートナーロボット/人工知能/超伝導ケーブル/次世代電池。


●今年注目される「暮らしを変える5つの技術」 http://thepage.jp/detail/20160121-00000004-wordleaf
超スマート社会=「必要なもの・サービスを、必要な人に必要なだけ届けられる社会」。それを支える技術、あるいは装置、部品=ドローン/パートナーロボット/人工知能/超伝導ケーブル/次世代電池。

●comico発「ReLIFE」が累計100万部突破 フランスでの出版や舞台化も決定 http://animeanime.jp/article/2016/01/23/26652.html
「リライフ(=ニートを社会復帰させる)」という1年間の高校生活を送る実験に参加することを提案された27歳の主人公、新太の物語。リライフ検証実験に参加することを決めた新太は、個性豊かな高校生達に翻弄されつつも二度目の高校生活を送り始める。

●STAR WARS、『フォースの覚醒』で女性ファン増える 向こう3年であと4本のスター・ウォーズ作品が控えている http://www.huffingtonpost.jp/takao-hirose/star-wars-women_b_8906250.html
●源氏物 語絵巻に浮世絵に。ニューヨーク公共図書館が公開した18万点のパブリック・ドメイン画像の数々http://lifememo.jp/topics/nypl-digital-collection/


●インタビュー&トーク - 「ゲームで遊べば強く勇敢になる」 脳活性化の神秘に迫った開発者 http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/interview/14/262522/123100219/ Continue reading
●IT、都市、ヘルスケア、あらゆる領域で人工知能と人間が共創する未来 http://wired.jp/innovationinsights/post/analytics-cloud/w/cocreation_with_ai/
人工知能が連れていく二つの世界。ひとつは「知能化」への道。接頭に「インテリジェント~」や「「スマート~」が付く。それまで「知能的でなかったものが知能的になる」という「知能化」の流れ。
もうひとつの流れは、知能全体をつくろうとする「総合的知能」。「「総合的知能」の特徴は、以下の4つの条件を満たすものとされています。
身体をもち、その世界に属する
環境から情報を収集する感覚をもつ
自分自身で意思決定する能力をもつ
自分の身体を使った行動を生成することができる」。


しかしビジネス界の知者達はネット世界から再び、現実空間そのものを変化させようとしている。

その時ロボットは? ロボットは「ロボットの頭の中でローカルに処理できるものは処理しておく、そして、より難しく複合的な問題は、世界中から情報が吸い上げられたクラウド上の人工知能が担います」。
そうやって、少子高齢化社会の救世主に、人工知能とロボットはなってゆくのだ。

●LEGO、CESでWeDo 2.0 ロボディクス・キットを発表―小学生が科学技術を楽しく学べる http://jp.techcrunch.com/2016/01/06/20160104legos-wedo-2-0-robotics-kit-teaches-science-and-engineering-to-elementary-school-students/
ドラグ&ドロップによるインターフェイスを採用しており、すべてのブロックの動作をこれによってプログラミングすることができる。
ハードウェア自身はひとつの要素に過ない。たとえば「LEGOブロックを使って受粉など植物の働きの初歩も学べる。LEGOで生命科学が勉強できるとはちょっと思いつかないところだ」。
料金は学校単位のサイトライセンス方式:「われわれは(Educationとの契約を)サイト・ライセンスとすることを決定している。つまり学校はわれわれと一つの契約を結ぶだけで全校の全クラスでカリキュラムを実施できる」。


B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)
●渋谷の映画館「シネマライズ」が閉館へ “ミニシアターの本丸”陥落に映画ファンから悲しみの声 http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1510/10/news023.html
「加藤登紀子 ✔ @TokikoKato 同感。シネマライズ、いろんな映画見たなあ。寂しいね。RT @6jigen: 渋谷パルコとシネマライズ解体されるのか…びっくり。毎日通ってた場所がなくなるのはちょっと寂しい」。 https://twitter.com/TokikoKato/status/652470834263535616?ref_src=twsrc%5Etfw
歴代上映作品の観客動員上位5作品:
1位:「アメリ」(観客動員18万1491人、興行収入2億8150万1100円)
2位:「トレインスポッティング」(動員14万8833人、興収2億3896万8200円)
3位:「ムトゥ 踊るマハラジャ」(動員12万7445人、興収2億0814万4900円)
4位:「ブエナ・ビスタ・ソシアル・クラブ」(動員11万7333人、興収1億8905万9000円)
5位:「ブエノスアイレス」(動員9万8869人、興収1億5777万0400円)
日本と異なり、米国ではニュースに対する知的関心が高い。そこで米国では『Snapchat』内に「Discover」という独自のニュース機能を追加。またフェイスブックがウェブ上のニュースを即時に読み込めるようにと決断したのが2015年。アップルのiOSの最新版では、iPhoneでニュースを読むための独自アプリが搭載され、ツイッターは「Moments」でニュース競争へと足を踏み入れた。
一方プラットフォームにおける「あ、これこれ、自分が欲しかった情報は」という「カスタマイズ」機能。ありがたかったし、当初はそれがきちんとワークしていない、という不満もあった。不満は期待の裏返しだ。しかしいまは、それでいいのか、セランディプティも必要ではないか、それでないと、自分の知識や関心が広がって行かないのではないか。そういう懸念に、またそのことの「不幸」に、人々は気づき始めている。
そのことと、ニュースコンテンツ生成を担当するメディア側の懐疑とは裏腹の関係にある。2016年は、2015年にあった「パブリッシャーは、プラットフォームにある種の「管理権」を譲り渡すことで「利益を生み出す共生関係」へ向かう志向」に、迷いが芽生える年に。
●ニュースメディアの原理/ビジネスを構想するための視座として http://mediadisruption.net/2016/01/02/bipolarizationofnewsbiz/
ニュースが価値をもたらすその根本理由:事象を知る……驚き、感動、怒り、悲しみなどの感情面の刺激に始まり、それを理解する、対処するなど、知見のひろがりと行動を喚起する価値/事象を深く理解する……事実の背景、そのもたらす影響などを客観化したり、他の事象と関係づけるなどして、世界や社会への視点を形成する価値。

村上龍事務所が発行するメルマガ、「JMM [Japan Mail Media](サイト:http://ryumurakami.com/jmm/ )」。そこでの人気連載が在米国の作家、冷泉彰彦氏による『from 911/USAレポート』です。
2015年12月26日発行のJMMに掲載された、「日本病への診断書」(『from 911/USAレポート』第706回)から、冷泉氏、JMMさまのご許諾を得て、「(6)無駄だらけの教育システム」を転載いたします。
日本の教育の未来に関心をお持ちの方々へ、2016年の年頭のご参考に供します。
ちなみに全体の章立ては次のようになっています。
(1)コミュニケーションと言語の特殊性
(2)上下関係のヒエラルキー
(3)東京一極集中は何故ダメなのか?
(4)産業構造が高付加価値型になっていない
(5)苦手でも金融をやるしかない
(6)無駄だらけの教育システム
●学研ホールディングスとピアソン・ジャパンが業務提携契約を締結 http://ghd.gakken.co.jp/news/hd/201512/20151222.html
教育産業は世界的に見ても成長産業であることは間違いない。業務提携においては、両社の持つ独自のリソースを融合させ、ステップを踏んでシナジーを深めていく。
まず「ピアソンの様々な既存出版コンテンツ及び教育ソリューションを、教室・塾、高校・大学など学研グループ各社のもつ販売チャンネルを通じて、提供」。次に「両社間で市場のニーズに応じ、新たな出版コンテンツを共同開発」、そして
「ピアソンの持つ教育コンテンツ開発力と、学研の持つ教室・塾事業との知見とを集結して新たな教育サービスの事業化を検討し、あらゆる世代の人々が知識やスキルを深め、より大きな可能性に挑戦する機会を提供」していく。

●「OSSエコシステムで未来を創っていくのが最大の使命」 http://it.impressbm.co.jp/articles/-/13050
「かつての産業革命の時、世の中に直接的に価値を提供し、“勝ち組”になったのは機械工具を作った企業ではなく、大量生産体制を確立して自動車などを世に送り出した企業だ。同様のことが、今の情報革命期においても言える。主役にあるのは、ITベンダーではなく、それを使いこなして新しい市場価値を創り出していくユーザーだ」。