B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)
●又吉直樹・芥川賞受賞作「火花」がNetflixで映像化!2016年世界へ配信 http://eiga.com/news/20150828/2/
第153回芥川賞受賞作「火花」が、世界最大のインターネット映像配信サービス「Netflix」と吉本興業により映像化される。
●又吉直樹・芥川賞受賞作「火花」がNetflixで映像化!2016年世界へ配信 http://eiga.com/news/20150828/2/
第153回芥川賞受賞作「火花」が、世界最大のインターネット映像配信サービス「Netflix」と吉本興業により映像化される。
●アインシュタイン以上のIQを持つ、自閉症の少年のスピーチ。「大切なのは学びじゃない」 http://tabi-labo.com/138951/jacob-barnett/
「ジョンソン、ニュートン、アインシュタイン。今日の話に登場した人たちは、天才なのでしょうか? 彼らは特別だったのでしょうか? 天才だったから、歴史に残る発見をしたのでしょうか? 違います。彼らのしたことは学ぶことを、考えることや創造することに変えたのです」。
●ストリエ(STORIE)[β]:あたらしい読み物プロジェクト https://storie.jp/
『STORIE(ストリエ)』は、気軽に作品を創作できる“ジェネレーター”と、創作した作品を投稿・公開できる仕組み、親しみやすいビジュアルで作品を表現する“ビューワー”を組み合わせた読み物投稿プラットフォームサービス。「スマートフォンとの親和性の高い縦スクロール画面を採用し、テキスト文を対話・対談形式で表現することで視覚に訴え、より内容が伝わりやすくなっています」。
小中学校における「デジタル教科書」の実現を目指して活動する団体。英文名はDigital Textbook and Teaching、通称DiTT(ディット)。マイクロソフト株式会社代表執行役社長の樋口泰行氏やソフトバンク株式会社代表取締役社長の孫正義氏らが発起人。アップルやソニー、NEC、富士通、NTTドコモ、KDDI、セガをはじめとするIT関連企業のほか、出版社や新聞社、シンクタンクなど幅広い業種の企業が参加し2010年7月設立。
2012年4月に「DiTT政策提言2012」を、同年6月5日には「デジタル教科書法案」を発表。そこで1人1台の情報端末、全教室への超高速無線LANの整備、全教科のデジタル教科書・教材の開発の3項目を2015年までに行うべきことを主張している。
これは「2020年度までにデジタル教科書を普及達成とする政府目標」に対する前倒しの要請。目標を前倒しする必要がある理由として、
PISA(OECD生徒の学習到達度調査)における順位低下や、
国民1人あたりGDP(国内総生産)の順位低下などに示される国際競争力の低迷、
公的教育支出の対GDP比の低さ、海外諸国の教育の情報化に対する取組みが日本よりも早いこと
などを挙げている。
2010年12月 アクションプラン http://ditt.jp/action/policy/needs.html
2011年4月 ビジョン http://ditt.jp/action/policy/vision.html
2011年第一次提言 http://ditt.jp/action/policy/aim.html
2012年政策提言 http://ditt.jp/action/policy/policy.html
デジタル教科書の標準に関して http://ditt.jp/action/policy/standard.html
2013年教育情報化提言 http://ditt.jp/action/policy/education.html
幹事15社・一般72社 (2015年04月23日現在) http://ditt.jp/ditt/member.html
●情報活用能力調査の結果 http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2015/03/24/1356195_1.pdf
小学生、中学生を調査。情報活用能力=「情報及び情報手段を主体的に選択し活用していくための個人の基礎的資質」。上位の学校群の教員がやっていること、下位との違いの整理も。
●大学のオープン化に関する調査結果 - NTTコム リサーチ 調査結果 http://research.nttcoms.com/database/data/001934/index.html
利用経験者は2.4%でまだまだだが、認知率(21.5%)や利用者・利用意向者の割合(49.5%)は昨年に比べてアップ。MOOCで学習したい分野の希望は、男性は経済学&金融が、女性は心理学が上位にくるが、多様な関心、ニーズがあるのが特徴。「反転学習コース」で講座が提供された際の受講意向は67.7%。
●「1冊も本を読まない」…47・5% 文化庁調査で「読書離れくっきり」 http://www.sankei.com/life/news/141011/lif1410110008-n1.html
「日本人に限ることではないだろうが、近年はインターネットなどの普及により、細切れの情報を短時間で取得する風潮が一般化している。一方、小説をはじめとする紙媒体の書物は、練り上げられた文章を時間をかけて読むことが求められ、結論を急ぐ現代人の感性には、合わなくなってきている。読書量の減少は、ある意味、時代の必然といえるかもしれない」。