◎普及が進む電子図書館と長尾構想が目指した「理想の電子図書館」との異同あるいは「知識の構造化」について◎
「問題を解くためには、主題となっている事柄についていくらかの知識が必要であり、われわれはすでに持ってはいるが眠っている知識の中から関係のあるものを選び出し、集めておくことが必要である。」(『いかにして問題をとくか(G.ポリア ) 』)
◎普及が進む電子図書館と長尾構想が目指した「理想の電子図書館」との異同あるいは「知識の構造化」について◎
「問題を解くためには、主題となっている事柄についていくらかの知識が必要であり、われわれはすでに持ってはいるが眠っている知識の中から関係のあるものを選び出し、集めておくことが必要である。」(『いかにして問題をとくか(G.ポリア ) 』)
(個人用のメモです。議事録ではありません。記事中の図画で、引用元を表記していないものはプレゼン公開資料を使用しています)
JEPA| 教育ICT:アメリカ最新動向 2016 http://www.jepa.or.jp/sem/20160427/
日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC) 主催の米国訪問調査では、学校見学とともに州教育庁のインタビューや展示会の見学が行なわれた。最新の米国におけるICTの教育利用の状況と、いくつかの標準規格を紹介。
* 米国の教育制度
* 日本の学習指導要領に相当するCommon Core State Standardsとその定義ファイル
* Common Coreのコンピュータ上のテスト (CBT) であるSBACのデモ
* 見学したデンバーの学校の様子
* 生徒情報システム (Student Information System : SIS) とデータ分析
* データ互換のための標準規格であるSchools Interoperability Framework (SIF)
■講師
石坂芳実 (いしざか よしみ) 氏
・ICT CONNECT 21事務局 技術標準化WG担当
・東京農工大学総合情報メディアセンター客員准教授
・日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC) 教育コンテンツの形態と流通に関する調査研究プロジェクトサブリーダー、海外調査部会メンバー
・マイクロソフトで約20年間、ソフトウェア開発に従事。Microsoft Encartaなど教育向けのソフトウェアやサービスの研究開発に携わる。当時所属していたEducation Product Groupが、Intel, Ciscoと共に教育改革に関するメッセージを公表し、それが21世紀型スキルの定義と測定法を研究するATC21S設立のきっかけになる。
中駄康博(なかだ やすひろ)氏
・富士ソフト株式会社 みらいスクール事業部 次長
・日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC) 海外調査部会 部会長、
スマホ・タブレット時代の新たな学習環境に関する調査研究プロジェクト サブリーダー
・(株)日立ソリューションズで約13年間、電子黒板事業に従事。この間米国、欧州、中東、アジア、オセアニアで 電子黒板事業を展開。その後デジタル教科書事業を起こし、CoNETS結成に繋がる。
2015年富士ソフト株式会社へ転職。 Continue reading
日本の大学生があまり本を読まない、と憂慮する声が高まっている。そもそも日本人の20歳の知的好奇心が、スウェーデンの65歳とほぼ同じだという統計もある。
ただ読書時間数もさることながら、何を読んでいるかも重要だ。 Continue reading
2015年の現時点では、義務教育課程における「検定教科書」のデジタル化は、「教科用特定図書」以外は一切行われていない。他方「デジタル教科書」、あるいは「電子教科書」の名称をもつデジタルコンテンツはすでに流通、利用されている。文科省は後者を「いわゆるデジタル教科書」と呼び、この意味での「デジタル教科書」及び、「検定教科書」のデジタル化を体系的・統合的に検討する会議(「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議」)の設立について、初等中等教育局長決定という形で2015年4月20日取り決めた。
教育における情報化の進展や、アクティブ・ラーニング等の主体的な学習の必要性の高まり、その他デジタル教科書・教材の位置付けの検討に関する各種提言等を踏まえ、いわゆる「デジタル教科書」の位置付け及びこれに関連する教科書制度の在り方について専門的な検討を行うことを目的として、「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(以下「検討会議」という。)を開催する。
出典:(資料1)「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議設置要綱:文部科学省 http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/110/shiryo/attach/1357855.htm
学習者が受動的である学びのスタイルから、能動的な学びに転換する、新しい学びの形、教育の形。次期学習指導要領の改訂に向けて、2014年11月下村文科相から「新しい時代にふさわしい」教育の形について中教審に対し答申が出されたが、そのもっとも象徴的な例示が「アクティブ・ラーニング」。これまで学習指導要領は、約10 年ごとに改訂されてきた。しかし社会のグローバル化などに迅速な対応が必要として、前倒しで改訂する方針。改訂内容は約2年かけて審議し、2016 年度に答申される予定で、次期要領は小学校が2020年度、中学校が2021年度から順次実施される見通し。
「ある事柄に関する知識の伝達だけに偏らず,学ぶことと社会とのつながりをより意識した教育を行い,子供たちがそうした教育のプロセスを通じて,基礎的な知識・技能を習得するとともに,実社会や実生活の中でそれらを活用しながら,自ら課題を発見し,その解決に向けて主体的・協働的に探究し,学びの成果等を表現し,更に実践に生かしていけるようにすることが重要であるという視点です。(略)「どのように学ぶか」という,学びの質や深まりを重視することが必要であり,課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習(いわゆる「アクティブ・ラーニング」)や,そのための指導の方法等を充実させていく必要があります」。
●初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について(諮問)平成26年11月20日 http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1353440.htm
●「アクティブ・ラーニング」とは何か 次の学習指導要領で注目-渡辺敦司 http://benesse.jp/blog/20141212/p2.html
アクティブ・ラーニングとは、「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学習者の能動的な学習への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学習者が能動的に学習することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る」。