●「超スマート社会」の暮らし描く 平成28年版科学技術白書 http://news.mynavi.jp/news/2016/05/23/401/
「超スマート社会」で活躍する人材像として、「最新技術に精通した人工知能技術者」「データサイエンティスト」「サイバーセキュリティ人材」「起業家マインドのある人材」を列挙。変化の激しいこれからの時代を生き抜くためには、想定外の事象や未知の事象に対しても、持てる力を総動員して主体的に解決していこうとする力を培っていくことであるとしている。
（サイト：平成28年版科学技術白書 本文（PDF版）：文部科学省 http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpaa201601/detail/1371168.htm ）
●人工知能はSEOを一変させる―Googel RankBranを知らない対策が危険な理由 http://jp.techcrunch.com/2016/06/06/20160604artificial-intelligence-is-changing-seo-faster-than-you-think/
Googleのサイト評価アルゴリズム、RankBrainがSEOを変えた。ひとつのパターンで判断することはできなくなった。
RankBrainは実行される特定の環境ごとに自らの「正しい設定」を学習する。つまり「正しい設定」はサイトのジャンルごとに異なる、という運営方針を採用している。
だから、「分類エラーを防ぐためにはニッチを出るな」がひとつの指針になる。
では、数多くのジャンルの内容を含むサイトを運営している場合、どういうことになるだろう？
ジャンルごとに別のドメインに分割されていれば、RankBrainがそれぞれのドメインをそれぞれのジャンルの他のサイトと比較するのは容易になるのでお薦め。
●一人出版社がAIを導入してやろうとしていること［3］ http://society-zero.com/chienotane/archives/4403
「まもなく「AIと相談」しながら、会議の資料やレポートを作成する時代がやってくる。
SFの世界ではない、もう始まっている」。
●IoTの主役はロボットだ！――サービス業を中心に普及期へ突入 http://businessnetwork.jp/Detail/tabid/65/artid/4531/Default.aspx
IoTと人間をロボットが仲介。インターフェイスとしてのロボット。
「スマートロボットは能動的に人間に働きかけてくるため、これまでの世界観が一変する」。
「得られたデータを何らかの形で人にフィードバックしなければ、IoTのメリットは享受できない。しかし、家電がそれぞれ個別にアクションを仕掛けてくるようでは騒々しい。また、家電ひつひとつに人とコミュニケーションする機能を搭載していては、製品の本質以外の部分にコストがかかってしまう。
そこで登場するのがスマートロボット」。
●視聴から，アクティビティーへ～変容するメディア利用は「放送のオンライン化」をどう変えるのか？～(論文「Uses & Grats 2.0」の視点から) http://www.nhk.or.jp/bunken/research/domestic/pdf/20160501_4.pdf
前半の整理が、テレビだけでなく、メディア産業全体にとって重要。く技術的アフオーダンス(相互作用の誘発)>の視座の紹介。
「インターフェイス上のアフォオーダンスがユーザーに手がかり(cue)を与え、何らかの意図を持った〈相互作用interaction)ゃく発見的過程heuristics)を誘発させる」。
そこから、「デジタル世代のユーザーがニューメディアを利用する際に抱く、 (欲求needs)とその〈充足gratification)が、コンテンツの内容のみから生じるのではなく、ユーザーとメディアと:の(相互作用interaction/活動〉の過程そのものから生じる傾向にあるという知見」の重要性を訴えている。
★Internet publishing vs newspaper employment - Business Insider http://www.businessinsider.com/internet-publishing-vs-newspaper-employment-2016-6
米国における、新聞社とネットメディアの被雇用者数が、ほぼ同数に。新聞は約25年で雇用を6割減らしたことになる。ギーク（テクノロジー）を味方につけること以外に、現状変革の道筋はない。
Ｄ：学習・教育のデジタル化と変容する知の体系
●世界大学ランキングは何を評価し大学に何をもたらすか http://shinken-ad.co.jp/between/backnumber/pdf/2016_2_tokushu08.pdf
大学経営者や高等教育機関所管機関にとって重要なのが、Times Higher EducationのWorld Reputation Rankings（世界の大学評判ランキング）。
18歳人口の減少期を目前に控えた日本とは対照的に、世界の高等教育機関への進学者数は、2030年に現在のおよそ４倍の４億人を超えると見られている。学生の国際流動は拡大が確実で、この需要に対応するために各国の政府、大学がこの指標の向上で海外からの学生誘致に余念がない。
IDPF:International Digital Publishing Forumの参加企業・団体は2016年５月現在、36か国から合計300組織。
国別には米国からが圧倒的に多く、次いでフランス。日本は三番目。
| 国名 | 数 |
|---|---|
| 米国 | 116 |
| フランス | 30 |
| 日本 | 26 |
| インド | 24 |
| 韓国 | 12 |
| イギリス | 11 |
| カナダ | 10 |
| ドイツ | 9 |
| 台湾 | 8 |
| 中国 | 5 |
| スウェーデン | 4 |
| スイス | 4 |
| オランダ | 5 |
| ナイジェリア | 3 |
| トルコ | 3 |
| デンマーク | 2 |
| エジプト | 2 |
| フィンランド | 2 |
| インドネシア | 2 |
| イタリア | 2 |
| メキシコ | 2 |
| ノルウェイ | 2 |
| フィリピン | 2 |
| サウジアラビア | 2 |
| ベルギー | 1 |
| ブラジル | 1 |
| アイルランド | 1 |
| イスラエル | 1 |
| ケニア | 1 |
| ルクセンブルグ | 1 |
| マレーシア | 1 |
| ネパール | 1 |
| ニュージーランド | 1 |
| ロシア | 1 |
| 南アフリカ | 1 |
| スペイン | 1 |
| 合計 | 300 |
日本からの参加企業・組織のアルファベット順一覧は下記の通り。
ACCESS Co., Ltd. http://www.access-company.com
Assistive Technology Development Organization http://www.normanet.ne.jp/~atdo/english.html
Association for E-publishing Business Solution http://www.aebs.or.jp
Association of Media in Digital (AMD) http://www.amd.or.jp
Benesse corporation http://www.benesse.co.jp/english/
BookLive Co., Ltd. http://www.booklive.co.jp
Dai Nippon Printing Co., Ltd. http://www.dnp.co.jp
Digital Comic Association http://www.digital-comic.jp
Digital Publishing Initiatives Japan Co.,Ltd. http://www.pubridge.jp
East Co., Ltd. http://www.est.co.jp
Electronic Book Publishers Association of Japan http://www.ebpaj.jp
Impress Holdings, Inc. http://www.impress.co.jp
INFOCITY, Inc. http://www.infocity.co.jp
Japan Electronic Publishing Association http://www.jepa.or.jp
JustSystems, Inc. http://www.justsystems.com
Kadokawa Corporation http://www.kadokawa.co.jp
Kobunsha Co., Ltd. http://www.kobunsha.com
Kodansha Ltd. http://www.kodansha.co.jp
Kyodo Printing Co.,Ltd. http://www.kyodoprinting.co.jp
MEDIA DO Co.,Ltd. http://www.mediado.jp
Rakuten global.rakuten.com/corp
Shinchosha Company http://www.shinchosha.co.jp
Shogakukan Inc. http://www.shogakukan.co.jp
Shueisha Inc. http://www.shueisha.co.jp
Toppan Printing Co., Ltd. http://www.toppan.co.jp
Voyager Japan Inc. http://www.voyager.co.jp/
●出典：Member List | International Digital Publishing Forum http://idpf.org/membership/members
●「Internet」と「Web」が終了 http://www.kddi-ri.jp/blog/dan/archives/10365
大文字から小文字へで、普通名詞に。
ライターのバイブルとも言われ、相当数のマスコミがこれに準じて記事を書く、Associated Press（AP）が発行する「スタイルブック」の2016年版で、「インターネット」の英文表記が「Internet」から「internet」に（Iが小文字に）、「ウェブ」が「Web」から「web」に（Wが小文字に）変更された。
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Ｂ：暮らしと職場の風景を変えていく（個人の意思決定と情報社会）
●インターネットが今後どうなるかを理解するためのトレンド情報満載のレポート「2016 Internet Trends」 http://gigazine.net/news/20160603-internet-trend-report-2016/
スマートフォンユーザー数の増加率は、特にアジア地域で大きな伸び。2008年には全世界の34％だったアジア・パシフィック地域のユーザー比率が、2015年には52％。
そんな中、Android端末とiOS端末の出荷台数の変化を比較すると、Androidだけが飛躍的に成長。
世界経済のパイが新興国をエンジンにして成長する中、中国はそろそろスマホ浸透率は高原状態。次はインド。
コンピューターを操作する方法は、キーボードなどを操作していた「タッチ1.0」からマウスなどによる「タッチ2.0」、そして画面を直接操作する「タッチ3.0」へと進化し、その次に訪れたのが声による「ボイスコマンド」の時代。
コンピューターが声を認識する精度は、騒音の少ない環境であれば90％にも達しており、判別できる語彙の数も飛躍的に増加している。
アメリカにおいて、音声操作機能を使用しているユーザーは2013年の30％台から、2015年には65％へと大きく増加。
音声認識機能を使う理由は、運転などで手がふさがっているときや、移動中に手早く操作を行いたいような場面。また、いちいち操作するのではなく、サクッと答えを返してくれるという利便性。
その先に、Amazonなどの小売業者も、音声で操作して注文を行えるデバイスの普及に力を注いでいる。
