●リアル(ファッションショー)を起点にしていたファッション業界も いよいよネット空間重視へ

「こういう商品・サービスがあるよ」と伝えたい。そのための情報の流れの生態系。そしてもうひとつ、買う買わないの意思決定のプロセスと心理環境。このふたつに対する、ネット空間の影響力がいよいよ決定的になってきた。

その象徴としての、「観客のいないファッション・ショー」。

その裏返しがショールーミングという単語。ジャストシステムの調査によると、全国の15歳から69歳の男女1,100名の約4割が店舗で見た後、実際のファッション購買は「ポイントがもらえるサイトで」。

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●デジタルシフトで変革期を迎えるファッションサイクル(前編) http://www.fashionsnap.com/the-posts/2016-03-06/column-fashion-system-01/
提供する情報をコントロールすることでトレンドやそれぞれのブランドイメージに消費者を誘導してきたファッション業界は、オンラインメディアやソーシャルネットワークの普及により最も大きな影響を受けている分野のひとつ。
情報へのアクセスのオープン化と消費サイクルのスピードの加速ブロガーの台頭とソーシャルメディアの成熟。この変化を背景に、いよいよファッション業界が動き始めた。


●デジタルシフトで変革期を迎えるファッションシステム(後編) http://www.difa.me/people/column-fashion-system-02/2
デジタルシフトで変革期を迎えるファッションシステム。いち早く抜本的なモデル転換を示したのが、BURBERRYとTOMMY HILFIGER。
たとえばランウエイで発表された商品のプレオーダーを受け付け始めたのはBURBERRY。現在、2016 FEB ランウエイコレクションの商品のプレオーダーを受付中。


●ファッションショーは、もういらない? バーバリーがインスタグラム時代に行った決断 http://digiday.jp/brands/burberry-metabolism/
「いよいよファッション業界が動き始めた」、ひとつの現象が脱構築ファッションショー。

●ソーシャルの力がファッション業界を変える。これからは「いま見て、いま買う」時代 http://www.lifehacker.jp/2016/03/160306SNS_fashion.html
ファッションの情報の流通もネット空間へシフトする中、購買の意思決定もネットを中心とする時代、「いま見て、いま買う」時代へ。

●2016年は、コンテンツマーケティング淘汰の年か?海外動向から考えてみる http://www.m-hand.com/blog/9743/
「自サイト内でじっくり見込客を育成していく」「きちんとした記事を提供してファン化する」など、ナーチャリングやコンバージョンといったコンテンツマーケティングの本質には親和性が低い国民性を前提にすべき。

●日本のユーザーは短い記事を多く閲覧したい傾向が強い?目的とKPIを決めよう http://s-supporter.hatenablog.jp/entry/contents-marketing-purpose-and-KPI
海外の他の国と異なり、日本では「日本でコンテンツマーケティングと言うと、「コンテンツSEO」という言葉で言い換えられることも多く、「コンテンツを多産して検索上位を狙うSEO対策」」が普及してきた過去がある。しかしそれでは買い物をしてもらうなどの「目的」にはつながらない。
これにGoogleが次第に賢くなり、内容との関連性で検索上位にあげる傾向が強まり、この日本流SEO対策は効果が薄れてきた。
むしろユーザー特性を踏まえ、かつ目的との関連性を意識したコンテンツ作りが重要(量より質)。KPIもその目的と連動しするよう、「KGIツリー」を入念に(KGI:Key Goal Indicatorの略で、組織やプロジェクトの最終的なゴールとなる目標を定量的に示す重要目標達成指標)。

●「2015年 日本の広告費」解説―インターネット広告費がリードし4年連続でプラス成長を達成 - 電通報 http://dentsu-ho.com/articles/3708
インターネット広告費は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。
インターネット広告については、媒体費が9194億円で前年比111.5%、制作費が2400億円で同105.5%でした。媒体費のうち運用型広告費が6226億円で同121.9%と大きく伸びている。運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちんと把握する、あるいは予測して広告を出す。
(発表:2015年 日本の広告費 http://www.dentsu.co.jp/news/release/2016/0223-008678.html

●デジタルネイティブとしてのミレニアル世代:俗説と現実 http://u-site.jp/alertbox/millennials-digital-natives
「ミレニアル世代は今や成人期に達しはじめ、憶測やモラルパニックの対象から、1つの現実になりはじめている。現在、彼らはアメリカの人口の4分の1以上、ヨーロッパ連合の人口の約4分の1を占めるようになった」。
「彼らはWebのヘビーユーザーであり、Youbrand実施の調査によると、世界規模では2.45兆ドルの購買力を持つとされている。彼らの多くが家族を持ちはじめたり、キャリアの入口に立ちはじめている。今後、購買についての決断を下し、ブランドへのロイヤリティを形成し、仲間に影響を与えていくのは、まさにこの人たちなのである」。

●Instagram広告閲覧者の2割が、動画広告からアプリをダウンロード http://www.sankei.com/economy/news/160304/prl1603040085-n1.html
ライブ動画配信アプリ利用率1位は「niconico」で、10代の3割が利用。ファッションはショールーミングが当たり前に、つまり「約4割が店舗で見て、ポイントがもらえるサイトで購入」。20代の3割以上が、ネットバンキングは「スマートフォン」がメイン。

モバイル広告費がテレビ広告費を追い抜く、中国や英国に続いて4年後には米国でも http://zen.seesaa.net/article/434787202.html
モバイル広告の寡占では、中国が最も際立っている。「中国のテレビ広告費とデジタル広告費(モバイル広告費)の予測では、モバイル広告費の伸びがすさまじく、今年は前年比60%増の273.1億ドルに膨れ上がり、189.2億ドルのテレビ広告費を一気に追い抜くという」。

・中国でのモバイル広告3大企業=Alibaba、Baidu、Tencent。

・米国/中国/日本の広告規模比較(デジタル広告費/TV広告費)


●都道府県別スマートフォン利用状況データベース http://yahoojp-marketing.tumblr.com/spdb?screenName=smartphone
都道府県・男女・年代別に「Yahoo!JAPANのページビュー」「スマートフォン利用率」「Yahoo!JAPAN利用率」「ショッピング利用率」「アプリ・ブラウザ利用比較」「環境比較」の項目を確認することができる。
都道府県別の主要データと全国平均値の比較チャートがワンクリックで確認可能。なおかつ印刷に適したA4一枚の資料を都道府県別にダウンロード可能。

●趣味や娯楽のインターネットはいつごろ使われているのだろうか(2016年) http://www.garbagenews.net/archives/2310075.html
趣味や趣向に「限った」インターネット利用動向(仕事や学業に係わるネット利用、電子メールや知人・家族とのやりとりは今件には該当しない)。
・休日

・平日

●グーグルの検索結果が大変化:右広告枠が消滅し、AMP表示開始 などSEO記事まとめ10+4本 http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2016/02/26/22260
例外として、商品リスト広告やナレッジパネル内の広告は、依然として右側に表示される。

またグーグルは、モバイルでの検索結果において、AMP(モバイルでの高速表示のためのページフォーマット)対応ページの表示を2月24日に開始。ニュースやメディア系のサイトであれば、AMP対応は価値がある。

●検索流入もターゲティングする、Twitterのアドテク戦略:なぜGoogleとの関係を深めるのか? http://digiday.jp/platforms/twitter-leans-google-improve-ad-reach/
Twitterにとって、Googleは非常に重要な存在だ。検索結果にツイートが表示され、ユーザーが検索からのクリックスルーで流れてくるため、広告の売りに役立つからだ。

●つくる・つたえる・つながるSNS https://bo-ard.com/
写真から簡単に本(ボード)が作れる。そのボードを公開、交換し合う、新しい形のSNS。

●iPhoneロック解除問題でグーグルがアップル支持。Twitter、Facebookも続く http://www.gizmodo.jp/2016/02/iphonetwitterfacebook.html
アップルvsFBI」の戦線が「テック企業vsFBI」へと拡大。「企業のシステムのセキュリティを脆弱化させるような要求に対しては断固戦い続ける」。

●Appleは実に過去70回も捜査のためにパスワードを解除していた http://gigazine.net/news/20160219-apple-unlock-iphone/
カリフォルニア州・サンバーナーディーの銃撃事件では、犯人から押収したiPhoneにパスワードがかけられており、FBIやAppleでさえも端末のロックを解除できず端末内のデータや通信履歴にアクセスできないという事態になったことから、発した事件。
なお、カリフォルニア州の銃撃事件について、FBIがAppleに対して適用している法律は、実は227年も前のものらしい。

●ありそうでなかった!手持ちのスマホをPC化する「NexDock」 http://techable.jp/archives/36903
iPadproはA4判。画面部分を取り外せるポータブルPC、ノートパソコン。そしてこの「NexDock」。「仕事ができる」、と「モバイルできればとりあえずこのくらい」、とのバランスがどこにあるのか。しばらく注目していきたいポイント。

●「ゲーム」から「ネット」の人に——グリー元取締役・吉田大成氏の分散型動画メディアは月間3000万再生に成長 http://jp.techcrunch.com/2016/02/22/every-yoshida/
「釣り☆スタ」「探検ドリランド」などソーシャルゲーム黎明期のヒットタイトルの責任者として活躍してきた吉田大成氏。2015年8月にグリーを退社。9月には自ら起業して「エブリー」を設立。現在は分散型の動画メディア(自社で独自にメディアを持たず、各種ソーシャルメディアにコンテンツを配信することで露出をはかるメディア)を手がけている。 

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です