●日本とグローバルのコンテンツ消費傾向を比較

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●どんなコンテンツを、どのデバイスで、いつ見ている? 日本とグローバルのコンテンツ消費傾向を比較 http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2015/08/06/20519
日本は他国と比べて、スマートフォンからのコンテンツ消費が多い国である。世界平均が41%のところ、日本では53%のコンテンツがスマートフォンから消費されている。
滞在時間では、日本はグローバル平均と比較して、PCではエンゲージメントが低いが、スマートフォンでは高い傾向。また日本のユーザーは、他国と比べてグルメや恋愛カテゴリ―のコンテンツ消費が多い傾向。

●日本は中国に抜かれて世界第3位に デジタルコンテンツ協会「日中韓3カ国のコンテンツ消費市場比較」より http://bylines.news.yahoo.co.jp/iidaichishi/20150728-00047955/
あくまで2013年分。三か国内での相対比較で、日本は「動画」、中国は「音楽・音声」、韓国は「ゲーム」の割合が大きい。また、日本はパッケージ、中国は放送、韓国はネットワークが、それぞれ最も大きい流通メディア。

●商品の検索、企業サイトよりマーケットプレイスを利用=米調査 http://jp.reuters.com/article/2015/08/05/amazon-pymnts-online-idJPKCN0QA0XM20150805
マーケットプレイスからの売り上げは、アマゾンの総売上高の約4割を占める。そしてそもそも、「購入したい商品がある場合、個別の小売り企業のウェブサイトよりも、第3者が商品を出品して売却できる「マーケットプレイス」でまず検索する」消費者が増加傾向。

●HOME'S 不動産価格まるみえマップ(仮)【HOME'S】 http://promo.homes.co.jp/cp/marumie/
地図(航空写真)空間の中に情報をオーバーレイするというスタイルで、不動産価格を見せるサービス。周辺の価格も同時視認でき、比較も簡単。

●SNS時代に苦しむGAP ファストファッションに異変 http://www.nikkei.com/article/DGXKZO90004000R30C15A7H56A00/
ファストファッションの勢力図に大きな変化。GAPの凋落。リーダーの地位を奪ったのは、ZARAやH&M、そして日本のユニクロだった。
その凋落の背景に、若者の意思決定環境の変化がある。SNS「インスタグラム」。スマホのカメラを使って気軽に写真を投稿し共有できる写真版ツイッターだ。全世界で月間実利用者(MAU)が3億人と、ツイッターに並んでいる。
これが若者のトレンド過敏症候群を促進、「大量発注した固定的な商品で変化に乏しいGAPは時代遅れ」、となった。

●夏休みスペシャル 2015 - この夏韓国人に人気の旅行先1位は東京!SNSでは日本は「買い物天国 http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/071700176/080500006/
「韓国では円安を利用して日本に買い物に行く「爆買い旅行」が大人気だ。中国人の買いっぷりには負けるが、大阪の心斎橋や東京の新宿など繁華街は、両手にいっぱい買い物袋を持った韓国人で溢れている」。
この動きに拍車をかけているのが韓国のSNS。韓国のSNSといえば、買い物自慢をするための場所。日本でどこに行ったのか、何を食べたのかよりも、何を買ったのかを公開するSNSの方が断然多い。

●「SNSでの結婚式写真」に関する意識調査 http://prw.kyodonews.jp/prwfile/release/M102314/201508062592/_prw_OR1fl_kLNxU07d.pdf
SNS上で“結婚式写真”を見て、もやもやする、憂鬱になる、イラっとしてしまうなど、ネガティブな感情を抱いてしまうことを、「婚テロ」と命名。

●Facebookのニュースフィードをカスタマイズする3つの方法 ─ 設定で投稿を非表示(削除)・トップ表示、友達リストの活用など http://appllio.com/how-to-customize-facebook-news-feed
特定の友達やページの投稿はできるだけ見逃したくない─そんな需要に応えるトップ表示設定が導入された。

●ソーシャルメディア・マーケティング講座 - YoutubeやFacebookの再生時間も徹底網羅! 動画共有サービスと各SNSの連携一覧 http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/391901/072900045/
Facebook、Twitterは各種動画サービスからも共有できるうえに、独自の動画機能も備えていることにまず留意。
「長い動画をアップしたい!⇒Facebook、もしくはYoutubeにアップロード
Vineのように細切れで動画撮影したい!⇒Twitterで撮影し、Twitterにアップロード
オシャレなフィルターをかけたい!⇒Instagramにアップロード
タイムライン上で自動再生させたい⇒Facebookにアップロードもしくは、Vineで撮影してTwitterにアップロード」。

●日本のオンライン動画市場について - Yahoo!マーケティングソリューション ブログ http://yahoojp-marketing.tumblr.com/post/125895296348/20150805
日本のユーザーは、米国のユーザーに比べ長尺の動画を見る傾向にある(米2.4分、日10.2分)。動画サイトでよく見られ ているコンテンツは、「ミュージックビデオ」「面白動画」「お笑い」「映画」「ドラマ」が上位5位。
最近の特徴は、リアルタイムからタイムシフト視聴へ。そこで、より広いオーディエンスをカバーするため、動画サイトとの配信提携やコンテンツ制作などの協力関係が築かれつつある。


●YouTubeのランキング要素 & 上位にランク付けしてもらうコツ http://www.seojapan.com/blog/youtube-ranking-factors-getting-ranked-second-largest-search-engine
検索エンジンとしてYouTubeを利用するユーザーが増え続けている。特にHow to系の分野で。Google自身も、YouTubeからのトラフィックが膨大なものになっており、Web上のトピックや語られていることのトレンドを把握する上で、必要不可欠なものになっていると判断している模様。
カスタムURLの取得は非常に重要。つぎがキーワード。
「ビジネスに関連し、且つ、検索量の多いキーワードを選ぼう。その際は、Google AdWordsのキーワードプランナーツールを使って、検索量のデータを得ると良いだろう。また、ランク付けされたい国を選ぶことも忘れずに」。

●【2015年版】GoogleAdwordsキーワードプランナーの使い方とキーワード選定方法 http://junichi-manga.com/google-keyword-planner/
競合性が「高」のキーワードは、直接お金につながりやすいキーワード。

●TVCM×FB動画広告で「ターゲットリーチ率」「広告認知率」「ブランド評価」向上【博報堂調査】 http://www.hakuhodody-media.co.jp/wordpress/wp-content/uploads/2015/08/HDYmpnews20150805.pdf
「TVCMとFacebook動画広告を掛け合わせることで、それぞれを単体で実施するよりも、「ターゲットリーチ率」「広告認知率」「ブランド評価」等において広告効果が高くなる傾向がみられた」。

●【高校野球】甲子園球場からリアルタイム配信「Spectee」…会場の熱気を伝える http://cyclestyle.net/article/2015/08/06/26136.html
Specteeは、世界中で「今」起きていることをリアルタイムに映像で伝えるスマートフォン向けリアルタイム配信アプリ。
甲子園球場に実際にいる人が撮影し、ソーシャルメディアにアップした写真や動画をリアルタイムに配信。

●自転車乗り垂涎!? スポーツ用スマートグラス「Recon Jet」。日本独自の課題も http://av.watch.impress.co.jp/docs/series/zooma/20150805_714977.html
実空間の中に情報をオーバーレイするというスタイルの「Recon Jet」は、サイクリストやランナーのためのスマートグラス。
「Settingでは、眼球位置の計測メニューがユニークだ。これはディスプレイを見ている位置と、正面を見ている位置の2箇所をキャリブレーションすることで、視線を外すとディスプレイが自動でOFFになる」。地図は内部ストレージが8GBなので、トータルで100,000km平方メートルぶんは収納できる

●登山計画・山岳地図サービス「コンパス」のスマホアプリが登場、遭難時には県警らと登山届の情報共有 http://www.mt-compass.com/
コンパスは、公益社団法人日本山岳ガイド協会とインフカム株式会社が企画・開発し、2014年4月に本格稼働を開始した登山者向け山岳情報ネットワークサービス。
コンパスと提携している自治体では、コンパスに登録された登山届の情報を、県警察本部が遭難者を救助する場合に限って活用することができる。遭難した登山者の計画を警察が直接確認できるため、素早い救助に役立てることが可能。

 

 

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