（Creative Edge School Booksさまの許諾を得て全文掲載しています）
サブスクリプションで配信している「シンクゼロマガジンニュースレター」のオーディオブックの荒原稿を公開しています。
シンクゼロマガジンニュースレター Vol.01
http://design-zero.tv/i/tz01/
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●「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議 中間まとめ」（案） http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/110/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2016/06/10/1371911_1.pdf
「検定＝無料」の呪縛をかいくぐりつつ、どうやってデジタル教科書を現場であたり前のものにするか。
その解のひとつが、「デジタル教科書の内容と範囲は、基礎的な学習内容の履修を保障するという目的を果たすために、紙の教科書と学習内容は同一であることが必要。同一の内容を紙面か電磁的記録として記録するかの違いとしてとらえ、その内容を示すコンテンツ部分だけがデジタル教科書の構成要素と」するやり方。
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サブスクリプションで配信している「シンクゼロマガジンニュースレター」のオーディオブックの荒原稿を公開しています。
シンクゼロマガジンニュースレターは、AIやロボティクス、医療、教育などに関連した国内外のニュースを厳選。ニュースの裏側を読み解くコンテンツですが、第2号から「一人出版社がAIを導入してやろうとしていること」（体験エピソード）を追加します。
※現在、シンクゼロマガジン（定期購読コンテンツ）は限定配信になっており、一般の定期購読受け付けは保留中ですが、単品で購入可能になっています。
シンクゼロマガジンニュースレター Vol.01
http://design-zero.tv/i/tz01/
私が初めてパソコンを触ったのは学生の頃である。ワイヤーフレームの折り鶴がスクリーンの中を飛び回るCGのデモンストレーションを見て、衝撃を受けたことを今でも鮮明に覚えている。「こりゃ大変なことになるぞ、コンピューターを学べる会社に入らなきゃ！」と思い、その可能性がある企業をピックアップして、面接に行った。2、3日の出来事だったと思う。ほんとに速かった。
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EPUB 3.1、IDPFとW3Cの統合など、電子出版の国際標準フォーマット「EPUB」についての最新情報。
http://www.jepa.or.jp/sem/20160601/
日時：6 月1日(水) 15:00-17:30
講師
村田 真氏(JEPA CTO)
吉井 順一氏(IDPF理事、講談社/豊国印刷)
１．IDPFボルドー会議報告(村田氏)
～2016年4月6～8日にフランスボルドーで開催された会議とその後の動向について。
・EPUB 3.1の最新動向：HTML構文、Browser-Friendly Format(BFF)
・EPUB Summit(4/7, 8)報告
・EDRLab(Europian Digital Reading Lab.：EPUB制作センター)
・DRM：Lightweight Content Protection など
プレゼン資料：Idpfボルドー会議報告 http://www.slideshare.net/JEPAslide/idpf-62642924
参考：EPUB 3.1 WG及びEPUB Summit出張報告 https://docs.google.com/document/d/10ShoYsb8TE7x_CEBhNmCMcXbRjDQvyuKSjN0KMqcGyg/edit#
２．DigiCon@BEA報告(吉井氏)
2016年5月10、11日にシカゴで開催されたBook Expo America内でIDPFが主催するDigiConコンファレンスについて。
プレゼン資料：Idpfとw3 cの統合案ついて http://www.slideshare.net/eijyo/idpfw3-c
参考：W3CとIDPFが両組織の統合を検討中 https://www.w3.org/2016/05/digpub.html.ja
W3CとIDPFは統合したほうが良いか？ http://www.jepa.or.jp/w3c-idpf/
安倍首相が消費税率引き上げの先送りを発表した2016年6月1日、東京、飯田橋にある研究社英語センターでは、JEPA CTOである村田真氏から、EDUPUB作業結果のEPUB次回改定への反映が事実上、すべて先送りされたとの報告があった。
Ｄ：学習・教育のデジタル化と変容する知の体系
●世界大学ランキングは何を評価し大学に何をもたらすか http://shinken-ad.co.jp/between/backnumber/pdf/2016_2_tokushu08.pdf
大学経営者や高等教育機関所管機関にとって重要なのが、Times Higher EducationのWorld Reputation Rankings（世界の大学評判ランキング）。
18歳人口の減少期を目前に控えた日本とは対照的に、世界の高等教育機関への進学者数は、2030年に現在のおよそ４倍の４億人を超えると見られている。学生の国際流動は拡大が確実で、この需要に対応するために各国の政府、大学がこの指標の向上で海外からの学生誘致に余念がない。
●「超スマート社会」で活躍する人材の育成・確保 http://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/afieldfile/2016/05/19/1371168_009.pdf
平成28年度版「科学技術白書」も教育のICT化に言及。
「最新技術に精通した人工知能技術者」「データサイエンティスト」「サイバーセキュリティ人材」「起業家マインドのある人材」を列挙。変化の激しいこれからの時代を生き抜くためには、想定外の事象や未知の事象に対しても、持てる力を総動員して主体的に解決していこうとする力こそが重要。これを支えるのが「アクティブ・ラーニング」。
単に知識の受容を効率よく行うことが必要な分野では、「アダプティブ・ラーニング」が大事、と。
●明治以来の「教育」の概念こそを変革せよ http://ironna.jp/article/3286?p=2
人間は理路整然と間違えることができる唯一の生き物。
「思考において論理性は大切である。しかし論理は意識化できている情報のみを材料として展開される。意識化できていない課題、条件、背景は勘案されない。だから論理だけで物事を進めるといとも簡単に間違える」。
「世界万物についての知識を完全に教えることなどできないが、未知なる状況に接しても狼狽することなく、道理を見極めて対処する能力を発育することならできる。学校はそれこそをすべきところであり、ものを教える場所ではない。だからそもそも『教育』という文字は妥当ではない。『発育』と称するべきである（福沢諭吉 『「文明教育論」』）」。
●「まるで詐欺」怒る選定校 「スーパーグローバル大学」構想 http://www.asahi.com/articles/DA3S12329935.html
「スーパーグローバル大学」（ＳＧＵ）構想。結果として文科省側も大学側も、大風呂敷を広げてしまった感。
そもそも「海外ではグローバル人材という概念がないし、グローバル化は否定的にとらえられることもある。グローバル人材育成という発想が、グローバルでない」との指摘も。
（個人用のメモです。議事録ではありません。記事中の図画で、引用元を表記していないものはプレゼン公開資料を使用しています）
JEPA｜ 教育ICT：アメリカ最新動向 2016 http://www.jepa.or.jp/sem/20160427/
日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC) 主催の米国訪問調査では、学校見学とともに州教育庁のインタビューや展示会の見学が行なわれた。最新の米国におけるICTの教育利用の状況と、いくつかの標準規格を紹介。
* 米国の教育制度
* 日本の学習指導要領に相当するCommon Core State Standardsとその定義ファイル
* Common Coreのコンピュータ上のテスト (CBT) であるSBACのデモ
* 見学したデンバーの学校の様子
* 生徒情報システム (Student Information System : SIS) とデータ分析
* データ互換のための標準規格であるSchools Interoperability Framework (SIF)
■講師
石坂芳実 (いしざか よしみ) 氏
・ICT CONNECT 21事務局 技術標準化WG担当
・東京農工大学総合情報メディアセンター客員准教授
・日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC) 教育コンテンツの形態と流通に関する調査研究プロジェクトサブリーダー、海外調査部会メンバー
・マイクロソフトで約20年間、ソフトウェア開発に従事。Microsoft Encartaなど教育向けのソフトウェアやサービスの研究開発に携わる。当時所属していたEducation Product Groupが、Intel, Ciscoと共に教育改革に関するメッセージを公表し、それが21世紀型スキルの定義と測定法を研究するATC21S設立のきっかけになる。
中駄康博（なかだ やすひろ）氏
・富士ソフト株式会社 みらいスクール事業部 次長
・日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC) 海外調査部会 部会長、
スマホ・タブレット時代の新たな学習環境に関する調査研究プロジェクト サブリーダー
・（株）日立ソリューションズで約13年間、電子黒板事業に従事。この間米国、欧州、中東、アジア、オセアニアで 電子黒板事業を展開。その後デジタル教科書事業を起こし、CoNETS結成に繋がる。
2015年富士ソフト株式会社へ転職。 Continue reading
●教育ICT：アメリカ最新動向 2016 【セミナー備忘録】 http://society-zero.com/chienotane/archives/4108
「何を知っているか」から「何ができるか」へ、
「知識注入型」教育から「参加学習型」教育へ、
ICT教具論（教員主導型）から、ICT文具論（学習者中心型）へ、
こういった方向へはっきりと米国は舵を切った。
そのために、ICTの加勢をもらう発想。相互運用性、規格標準化が肝。
加勢のおかげでデータ活用によるその子にあった教育プログラムが可能に。そうなると固定した内容の教科書はいらない＝単元IDさえしっかりしていれば。
