●「ミレニアル世代」のインパクト 依存症現象も含め

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●「ミレニアル世代は世界を変えるのか」 http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/900/242898.html
「ミレニアル世代」とは、2000年以降に成人、あるいは社会人になる世代を指す言葉。 ミレニアル(Millennial)は、英語で「千年紀の」という意味。 そこでM世代とも。
1980年以降に生まれた30代後半までの「ミレニアル世代」は、今やアメリカの全人口の3分の1を占め、アメリカの歴史上もっとも多様性に富んだ世代、それ以前の世代とは異なる特性を持つ世代と注目されている。インターネットが当たり前という時代に育った「デジタル・ネイティブ」、という点にその特徴の起源を見ることで、米国のみならず日本をはじめとする先進国の若者に対しても用いられる。

●今起こっている“大人の若者離れ”って? http://dentsu-ho.com/articles/4338
「若者の○○離れ」の正体は、社会や大人たち、あるいは組織や経営側が、若者から離れていくような判断を積み重ねてきた結果かもしれない。組織の意思決定に、組織や経営が陥りがちな、「大人の若者離れ」という見えないバイアスが存在している。


●ミレニアル世代がもたらす変化を先取りし、 企業の成長戦略の核に http://www.doyukai.or.jp/policyproposals/articles/2016/160804a.html
大人が「若者」から離れていく日本。他方米国では、大人が「若者」へ接近、あるいは来るべき新時代の先導役に見立てている。
「日米両国の決定的な違いは、若者世代とデジタル化が牽引する変化の規模とインパクト、スピード感に対する認識や危機感の違いであり、若者世代の力を活かすことへの姿勢の差に他ならない。M世代が社会の中核を占める頃までには、日米、そして各国の社会・経済は決定的な変化を遂げる。この変化に対する気づきや対応が今以上に遅れるならば、日本企業は相当の劣後を強いられることになるだろう」。
今後日本でも起きうる変化:
・社会性重視の定着=消費者としても社員としても、企業の社会性や透明性への意識が高い。
・無意味となる「本業」「副業」「兼業」といった区別
・転職もいとわない自己実現重視の働き方の定着
・定着する優秀な人材層の大企業離れ

●ミレニアル世代へのマーケティングを展開する上で知っておくべき6つのこと http://forbesjapan.com/articles/detail/13136
・ネット接続は当たり前
ミレニアル世代は、テクノロジーが身近な環境で育った最初の世代であり、常に“つながっている”ことに慣れている。
・共有文化
ミレニアル世代は従来にも増してソーシャルメディアに多くの時間を費やしている。ソーシャルメディアは彼らの“共有文化”の象徴。
・押し売りは忘れろ
ミレニアル世代には、押し売りは通用しない。彼ら自身に、購入の決断を下させることが必要だ。

●ミレニアル世代のためのUXデザインとは http://techacademy.jp/magazine/9029
ルール1:モバイル化しよう
ルール2:ユーザーの満足度にフォーカスしよう
ルール3:サイト内での自己解決を可能にしましょう

●「ポケモンGO」を通じて見るミレニアル世代の経済観 http://japan.hani.co.kr/arti/economy/24638.html
「ミレニアル世代は所有よりも経験やイベント、ネットワークを重要視する世代だ。既存の世代とは明らかに異なる彼らの特徴は、ポケモンGOを通してはっきりと表れている」。
・ミレニアル世代の4人に3人が、何かを購入するよりも経験やイベントにお金を使う傾向にある。彼らは他者とともに過ごすためにお金を使う。

新しい経験のためにお金を使うことを厭わない。1ドルもしないルアーくらいならいくらでも購入する。この世代は、長い間お金を貯め苦労して家を購入したが2008年の金融危機により一瞬で水の泡となった前の世代の姿を見ている。将来よりも現在に大きな価値をおく。

・他のどの世代よりも健康を重視する世代でもある。米国のツイッター利用者ブランドンは、ポケモンを捕まえるために歩き回り、1日で2万4239歩を歩いたと証明写真をアップした。

●なぜメディアを「クロス」させた方が良いのか? デジタルとFacebookのさらなる活用方法 http://kantar.jp/whatsnew/2016/05/post_4.html
テレビの存在感は依然大きい。しかしそれは認知までのこと。その認知、リーチにおいてテレビとfacebookは似た特性にあり、むしろfacebookと他のSNSとが異なるリーチ状況を示す。

行動を起こさせるのは、そしてそのコスパが良いのは、断然facebook。

●プロに聞く「Instagram(インスタ)がGoogle以上の勢いで成長する理由」 http://www.digimonostation.jp/0000068766/
インスタでフォロワーを増やす5つのワザ:
1.世界観やテーマを統一する
例えばアップする写真のテーマを明確にしたり、写真の雰囲気、フィルターなどを統一すると◎。
2.ハッシュタグを付ける
コメント欄に「#」を入力後に、関連する言葉を付けるのがハッシュタグ。閲覧率が高まる。

3.英語でも投稿
ユーザーは圧倒的に外国人が多い。まずは英語の人気ハッシュタグを使ってみると有効だ。
4.どんどんフォローする
関心のあるユーザーを積極的にフォローしてみよう。フォローバックしてくれる人も多いはず。
5.写真に白い枠を付ける
投稿写真に白枠を付けるのが若い世代のトレンド。統一感が生み出され、おしゃれに見える。

●インターネットに費やす時間が睡眠時間を上回る:英調査 http://wired.jp/2016/08/05/online-and-sleeping-time/
・34パーセントはインターネットからの離脱が難しいと答えている。
・48パーセントは家事よりネットを優先してしまう場合があると答えている
・47パーセントは、たとえ翌日疲れても睡眠よりネットを優先してしまう場合があると答えている(その結果として遅刻になったことがあるという者も2割程度いる)
・十代では60パーセントが、宿題よりネットを優先してしまう場合があると答えている
また世代ギャップも大きい。

●若年層の7割がスマホ依存を自覚!1日7時間以上利用するユーザーも http://iphone-mania.jp/news-117031/
依存度別で見ると、かなり依存していると回答した人で最も多かったのは「7時間以上」「5時間未満」で21.2%。

●依存症回復のための新しい選択肢、 アジア、アメリカ…海外ケア施設での、人生の生き直し。 http://bit.ly/2aGSe7t
「過去のことを誰も知らない場所で新しいスタートができることは、特にプライバシーが気になる方には適している」。

●依存症とは - 一般財団法人Oneness Group|依存症で困ったら http://oneness-g.com/depe.html
依存症とは、「何か特定のものがないと イライラする、不安になる、眠れないといった症状があらわれるため 「これはよくないことだ」とわかっているのにのめりこみ、 そのことに生活のすべてを占領されて、自分のコントロールが効かなくなってしまうこと」。
「「物質系」「非物質系」にかかわらず、 「やめたくてもやめられない不健康な習慣」にはまっている状態を広くとらえ、 英語で「アディクション」、日本語では「嗜癖(しへき)」」。

●総務省|平成26年版 情報通信白書|ネット依存傾向の国際比較 http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h26/html/nc143110.html
日本はコミュニケーションを指向するスマートフォンユーザーでネットの依存が高くなりやすい傾向があるものの、他国と比べるとそのレベルはまだまだ低い方。

スマートフォンの普及に伴うインターネット利用の拡大は、コミュニケーションの多様化や円滑な情報伝達などの多くのメリットを利用者が感じており、これらメリットはインターネットが誕生しここまで普及した大きな背景であり、インターネットを単なる暇つぶしのツールとするのみではなく、目的を持ったインターネット利用を意識することも重要であるといえるだろう」。

 

 

┃Others あるいは雑事・雑学

●Nagasaki Archive|ナガサキ・アーカイブ http://nagasaki.mapping.jp/p/nagasaki-archive.html

●平和記念公園から「ポケモンGO」の削除を要請 広島市は「ポケモンも出ないように」 長崎市は原爆資料館のみ http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1607/27/news137.html

●オリンピックを見るならテレビもいいけどインスタグラムもね♪ 公式アカウントの写真が素晴らしいですっ http://youpouch.com/2016/08/08/374457/

●遅いWi-Fiは切断!無料Wi-Fiに自動接続してくれる『タウンWiFi』がさらに使いやすくなったぞ http://www.appps.jp/237354/

● Twitterの世界利用者数、16年は2億8630万人に http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/072502204/
 

 

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