◯『ゼロ・トゥ・ワン』対談　ピーター・ティール × 糸井重里

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┃Economy　あるいは資本主義のメタモルフォーゼ
成長と生産性、ビジネスモデル、経営、、国家、民主主義など

◯『ゼロ・トゥ・ワン』対談　賛成する人がいない、大切な真実とはなにか。　ピーター・ティール × 糸井重里 http://www.1101.com/peter_thiel/2015-04-17.html
『ゼロ・トゥ・ワン』はスタンフォード大学の学生に向け行った「起業についての講義」の議事録がもとになっている。「起業は科学ではない」、つまりすべての事象が唯一無二のもので、再現可能でない。「新しいアイディアをかたちにするとき、新しいビジネスをはじめようとするとき、世界を新しい視点で見ようとするとき、非常に居心地の悪い思いをすることになります。そこでは、聡明さよりも、定説や常識を打ち破る勇気が必要になります。そして、この世の中では、天才よりも勇気のある人のほうが不足している」。

●ついに全米発売､｢ゼロ･トゥ･ワン｣の衝撃度 http://toyokeizai.net/articles/-/48010
リンクトインに自身が載せているプロフィールには、こう書かれている。「世界を変えることに関心がある、まじめな知識人との出会いを希望」。

●1969年、丸ノ内に「ソフトウエアの工業地帯」があった http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/200088/022800007/
「世の中のあらゆる事象は物質とエネルギーと、それに情報という三つの要素で構成されている。（中略）物質とエネルギーそのものがハードウエアであり、情報がソフトウエアである。その意味では、広く人類の文明史そのものが、ソフトウエアの集積によるものである」。この文脈で丸の内はさまざまな提案、商談、企画、会議、事務、雑談、宴会、深謀遠慮、反省、これらの情報が毎日生産されている場所。

●谷島の情識 - 45年前、ソフトウエアは米国で商品になり、日本でおまけになった http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/200088/032700012/
ハード購入の「おまけ」にアプリケーションソフトウェアを位置づけて、価格競争に打ち勝とうとして日本IT企業。それは当時の「黒船」、IBMへの対抗策だった。ところがその当のIBMは1970年前後に大きくハードへの「さよなら」を宣言、ソフトウェアに価値を置く事業戦略へ大きく舵を切ることになった。「1969年6月を指す。電算機（ハードウエア）の料金（レンタル料）とは別にソフトウエアの料金を徴収するとIBMは宣言」、その後さらにPC部門を売却に至る。

●日本人の6割がiPhoneユーザー：PC、TVと同じ道を歩む「日の丸スマホ」、日本メーカー“完全撤退”の危機 http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1504/27/news064.html
2014年の国内のスマホ出荷台数シェアは、アップルが前年比12.7％ポイント増の58.7％まで高めた。スマホ登場前は、国内の携帯電話の9割以上が日本製で、当時は通信事業者専用仕様で設計された“ガラパゴスケータイ”が中心だった。ガラケーは、世界に先駆け、インターネット接続やワンセグ視聴、おサイフケータイなどを内蔵し、日本の技術力を内外に示した。ただ、国内メーカーはガラケー人気に依存していたためスマホの開発に乗り遅れ、結果として海外勢に一気にシェアを奪われるはめになった。

●クールジャパンを担うアニメ若手製作者が月9万円でこき使われている無慈悲な現実に大きな批判 http://buzzap.jp/news/20150430-animator-income/
「サッカーの元フランス代表のジダン選手が「キャプテン翼」を見てサッカーを始めたというのは有名なエピソードですが、ヨーロッパでは「ドラゴンボール」は既に古典、「ワンピース」「NARUTO」を見て育ったという若者も非常に多いのが現状です。その世界から注目を浴びるアニメを生み出し続けている日本の、まさに現場で働く製作者たちの待遇のあまりの酷さが28日にNHKのニュースで報道され、大きな反響を呼んでいる」。 http://buzzap.jp/news/20150430-animator-income/

●『アニメーション制作者実態調査報告書2015』 http://www.janica.jp/survey/survey2015Report.pdf
平成２６年度文化庁「次代の文化を創造する新進芸術家育成事業」の支援を受けて、公益社団法人日本芸能実演家団体協議会（芸団協）と一般社団法人日本アニメーター・演出協会(JAniCA)が協力して実施した調査。アニメ制作者の労働時間は、平均で11時間と長い一方、20代の若手制作者は、平均年収が110万円余り。人件費が安いアジア各国との競争が激しいことや、制作者の多くが1枚数百円という契約で仕事を請け負っていることが要因。「クールジャパンを根本的に見直さなきゃ駄目だろ」、「ブラック過ぎて、若手を育てる以前の話」といった反響。

●第8回ゲスト：中谷巌さん　（前編）　「ピケティが叩かれるのは、強力な富の再分配なしに資本主義が永続できないことを指摘したからです http://gendai.ismedia.jp/articles/-/43114
「一握りの貴族にだけ富が集中するのではなく、自由経済、自由貿易により多くの人に機会の平等をもたらすべきというのが資本主義のイデオロギーです。そして多くの起業家が生まれ、西洋諸国は未開拓の植民地を求めて海外に出て行った。近代化とは西洋世界が非西洋世界を支配する過程であって、それをサポートしたイデオロギーが資本主義であり、自由貿易」。

●忘れられている財政の三本の矢（後編） http://zuuonline.com/archives/55859
「意外な三つ目の矢」について。「年金基金の取り崩しが始まり、社会保障費としての財政支出の拡大となり、それが有効需要（社会保障を受け取った人の支出）となり、現役世代の所得を増加させている」。

●アメリカ最大の敵は「社会民主主義」？社会保障給付の増大で軍縮を続けるヨーロッパ http://diamond.jp/articles/-/70765
仕事探しをあきらめた人が増えたせいで失業率は低下したが、就業率は1978年以来で最低で、2014年５月には63％を切った。いまや社会保障費は連邦予算の62％。そして、「社会保障給付の拡大は、国防支出を圧迫する。兵士の装備を改善するか、年金を支払うかという選択に直面したら、有権者は例外なく年金を選ぶ」。

●人口ボーナスとGDPを比べると http://www.tabroid.jp/news/2015/04/nisa-tanaka029.html
「これからは、海外の成長を自社の成長に活かすことができる企業の業績が向上し、そこが引っ張る形で日本全体の経済成長を期待するしかないのではないか」。

●Invest India（インベスト・インディア） | インド進出支援ポータル http://www.india-bizportal.com/jacomp/column-jacomp/p16517/
インドは世界で最も多い人口を抱える国のひとつであるだけでなく、世界で最も若い人口を抱える国のひとつ。「マッキンゼーの調査によると、インドの消費市場は年間7.3%で成長し、2025年までには世界最大規模となると予測されている。そして最も注目すべき点は、この内の約70%がエンターテイメントやヘルスケア、通信、教育、パーソナル製品、サービスなどの非生活必需品」。

●「左右の軸消え、現実路線に」　 http://www.asahi.com/articles/ASH4Y664KH4YULZU009.html
憲法と格差は、議論がちょうど一巡したところで、世論が今どう考えているかがわかる。何よりも明確に出ているのは、かつての左と右の対立が、もはや存在しないということ。

┃Others　あるいは雑事・雑学

●まるで時間が止まったみたい…不思議な世界に迷い込んだよ http://www.roomie.jp/2015/05/253919/