省資源資本基盤に関する利潤最大化条件

省資源資本基盤に関する利潤最大化条件は、一単位の省資源資本基盤投入に伴う、生産サービス量増加と不要物処理費減少による収入増が、省資源資本基盤購入費の増加による支出増と同じになるというものである。※I):他の投入(通過資源と付加価値資本基盤)が変わらない場合、省資源資本基盤の投入によって歩留率が向上し、生産物の物量が増加することによって、生産サービス量が増加する。また、同時に、不要物量(通過資源投入量から生産物の物量を引いた量)は減少し、不要物処理費も減少する。
しかし、省資源資本基盤にも収穫逓減の仮定が適用されるため、追加的一単位の省資源資本投入に伴う生産サービス量の増加分と、不要物処理費の減少分は徐々に減少していく。省資源資本基盤価格は変わらないため、いずれかの段階で、追加的一単位の省資源資本基盤投入による生産サービス量増加と不要物処理費減少による収入増が、省資源資本基盤購入費の増加分と同じになる。

不要物処理価格、生産物価格が高いほど、省資源資本基盤価格が低いほど、省資源資本基盤投入量は増加する。

■参考文献
エコロジカルな経済学』 第五章・第二節 ごみがでる生産の理論  倉阪 秀史 二〇〇三年

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I. :他の投入(通過資源と付加価値資本基盤)が変わらない場合、省資源資本基盤の投入によって歩留率が向上し、生産物の物量が増加することによって、生産サービス量が増加する。また、同時に、不要物量(通過資源投入量から生産物の物量を引いた量)は減少し、不要物処理費も減少する。
しかし、省資源資本基盤にも収穫逓減の仮定が適用されるため、追加的一単位の省資源資本投入に伴う生産サービス量の増加分と、不要物処理費の減少分は徐々に減少していく。省資源資本基盤価格は変わらないため、いずれかの段階で、追加的一単位の省資源資本基盤投入による生産サービス量増加と不要物処理費減少による収入増が、省資源資本基盤購入費の増加分と同じになる。