人的資本基盤については各種人口予測を使える。

人工資本基盤と自然資本基盤については、現在の賦存量（建物・道路・管路／農地・人工林）を維持する場合の維持費や必要投下労働量を概算できる。自治体（公助）については財政収支を予測できる。

共助は年齢別助け合い度調査などで将来予測できる。

■参考文献
「人口減少下で地域の資本基盤を持続できるか　－未来シミュレーターを用いた将来予測とその活用－」倉阪秀史　二〇一七年　『環境自治体白書2016－2017年版―外の力を活用した持続可能な地域づくり』　　中口毅博＋環境自治体会議環境政策研究所