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┃Post Modern あるいは再編成されるLife（生命／生活／人生）
働くって？ 育児、教育、ケア、地域、時間、eco、社会保障など
●押井守監督が語る日本アニメーションの 「あの頃」と「これから」 | 京都精華大学 http://www.kyoto-seika.ac.jp/info/topic/interview02_oshii/
「押井
私はたまたまアニメスタジオに入っちゃったんですけど、人間って、最初の志と違う形で世に出たとしても、その仕事で評価されたい、認められたい、他人が「彼じゃなきゃだめなんだ」と言ってくれたときにどれだけ達成感があるかってことを知っちゃった。
そういう偶然の積み重ねが、たぶん人間を社会人にしていくんだよ。職業が人格になる、ということ。自分の人格なんて、特に若い頃はないも同然。自分に合った仕事を探すんじゃなく、自分を仕事に合わせていけば、違う自分になれるんだよ」。
●稼ぎより意義重視､変わる若者の｢人生観｣ | ミレニアルズ世代の真実 http://toyokeizai.net/articles/-/107362
米国の話。「猛烈社員」ならぬ、「猛烈起業家（ただし社内で）」がトレンドに。同期して登場した、ベネフィット・コーポレーション（定款に「社会貢献」を掲げる企業）という、新しいカイシャ。
背景に意識の変化＝仕事と生活を分けるのではなく、どうやって融合させていくのか？ということに興味を持っている。つまり「ワーク・ライフ・バランス」より、「ワーク・ライフ・インテグレーション(融合）」が米国のミレニアム世代の主流になるのを、企業側が受け止めようとしている。
「独立志向、起業志向でリーダーシップを持つミレニアルズに、企業の中で活躍してもらおうという試み」。
「考えてみれば1台のスマートフォンを、仕事とプライベート両方に使っている、つまりスマートフォンの中では両方が共存しているわけで、2つを完全に分けることが現実的でなくなってきた」。
ミレニアルズが働きたい会社トップ10＝社会貢献が人生と仕事の目標に。
10位 Children’s Health Care Of Atlanta
9位 Health Care Service Corp
8位 CIA
7位 マイクロソフト
6位 Local Hospital
5位 FBI
4位 APPLE
3位 Sr. Jude Children’s Research Hospital
2位 Walt Disney Company
1位 Google
●フィランソロピーのパラダイムシフトで「社会貢献」と「ビジネス」が直結 http://www.worksight.jp/issues/812.html
海外の話。善意による無償の財・サービスの提供である「伝統的フィランソロピー」から、一定の経済的リターンを求めつつ、 民間の財・サービスの提供を通じて社会・環境面で貢献しようという「フィランソロピーのニューフロンティア」への転換。
「フィランソロピーのニューフロンティア」の台頭を象徴的に表しているのが、フェイスブックを創設したマーク・ザッカーバーグ氏の活動でしょう。ザッカーバーグ夫妻は自分たちが所有するフェイスブック株の99パーセントを、生涯を通じて社会貢献活動に活用すると表明しました」。
●二つのフィランソロピー元年 http://www.philanthropy.or.jp/magazine/374/deguchi.pdf
日本の話。企業設立の財団のなかで、出向者による企業フィランソロピーが模索された70年代。そしてこういった企業財団活動とは別に、80年代以降、ふたつの潮流が生まれた。
・国内におおきな市場を持つ企業がはじめた「芸術・文化支援活動」
・米国を市場とする企業がはじめた「企業市民活動」
さらに、90年代にはいると、経営者個人が行うフィランソロピーという動きが出てきた。
●稼ぐ仕事の縮小、ひいては貨幣経済の縮小が幸せな未来シナリオではないでしょうか | 2030年の「働く」を考える http://www.recruit-ms.co.jp/research/2030/opinion/detail34.html
「多くの人が、稼ぐ仕事、給与をもらう仕事に携わる時間が短くなり、給与も減るのですが、その分、余った時間で、自治体やコミュニティに貢献して地域通貨を得る、あるいは自給自足や物々交換をするのです。そうなれば、貨幣経済の占める部分は自然と小さくなっていきます」。
「私たちもこの辺で一度立ち止まって、グローバル化と現在の資本主義の延長上に良い社会があるのかどうかを考えるとよいのではないかと思います」。
●「働き方改革相」新設で整理する4つの問題点 八代尚宏 http://diamond.jp/articles/-/98362
問題点１：日本の雇用契約は、正社員の働き方や雇用終了についての規定はほとんどなく、どのような仕事をどこででも遂行する代わりに雇用保障と年功賃金が与えられる包括的な内容である。他方、労働基準法上の解雇規制には、原則として30日分の賃金の解雇手当しかない。
問題点２：欧米企業なら残業する労働者に割増賃金を支払うよりも新たに労働者を雇用する方が安上がりであるが、長期雇用保障の日本企業では新規雇用のコストが大きく、割増残業代の方が有利となる。また、とくに中高年労働者にとって年功賃金に比例した割増賃金の魅力は大きい。
●全文表示 | 「この国は、女性にとって発展途上国だ」 POLAのテレビCMに共感相次ぐ http://www.j-cast.com/2016/08/06274629.html?p=all
「安倍内閣でも女性活躍が叫ばれる中、『女性が何の足かせもなく活躍できる環境は本当に整っているんだろうか、いや、日本まだまだだよね』『女性が本当に活躍するためもっともっとやるべきことはある』という思いがありました。そんな思いで、コピーに『発展途上国』と入れました」
●超少子高齢社会の労働力不足をAIで補う--人工知能がもたらす職業観と仕事の変化 http://japan.zdnet.com/article/35088238/
「AIの知識やスキルの習得を使う側に立って今の仕事、業務を続けようと努力する」と回答した人の比較では米国は46.7％だったが、日本は28％だった。一方、「対応、準備を行わない」と回答した人の比較では米国は22.8％、日本は51.2％。
AIを作るプログラミングやAIを生かすデザインなどへのスキル習得に米国では3～4割が意欲を示しているのに対し、日本では2割前後だった。スキル習得意向がないと回答した割合は米国は15％、日本は38.5％。
●新産業革命による労働市場のパラダイムシフトへの対応 －「肉体労働（マッスル）」「知的労働（ブレイン）」から「価値労働（バリュー）」へ http://www.doyukai.or.jp/policyproposals/articles/2016/pdf/160801a_01.pdf
「歴史的に見ると、これまで人間の「労働」は、進歩する技術が人間の能力を代替・補完することによって生産性を向上し、進化してきた。 18世紀の産業革命により「肉体労働（マッスル）」が機械に代替され、「知的労働（ブレイン）」へとシフトし、現在はその「ブレイン」が人工知能（AI）に取って代わられる時代となっている。「知識（ナレッジ）」の量を誇るだけで、「価値（バリュー）」を生み出さない労働は、やがて AIに代替される可能性が高い」。
●デザイナーは残酷な職業 | Fashionsnap.com http://www.fashionsnap.com/the-posts/2016-08-29/designer-skills/
ラーニング・アニマルが求められる時代へ。
「これはかなり残酷だと感じた。今までデザイナーとしてコツコツと身につけてつたスキルが時代の変化に合わなくなり、経験の少ない若手の方が適切なスキルを身につけている」。
●「科学するAI」がもたらす「新しい自由」（ソニーコンピュータサイエンス研究所代表・北野宏明）http://wired.jp/2016/09/20/icf2016_kitano/
『情報の地平線問題』：情報爆発が人間の認識能力をはるかに超えるスピードで起きている。たとえば論文数は幾何級数的に増大しており、その数は近年では年間に150万本以上（1日に換算すれば約4,000本以上）。「すでに、研究者が、自分の研究に関係する論文すら消化しきれないほどの大量の情報が常に生み出され続けている。人間はもはや「科学する」ことができなくなりつつある。
『マイノリティー・レポート問題』：「このことはどこに書いてあるだろう」。情報の産出ペースが、すでに人間の対応能力をはるかに上回っている段階で、科学的成功に化けるマイノリティー・レポートを見つけ出すことは」極めて困難になりつつある。
ここに、人工知能が福音である理由がある。
科学する人工知能が人類に約束する「新しい自由」がある。
「文明の進歩は道具の進歩に言い換えられます。科学する人工知能が生み出されると、人類は『道具をつくる』ということから自由になるでしょう。石と棒を組み合わせて石器をつくって以来、人類は自分の手で道具をつくり、文明を進歩させてきました。
しかし人工知能が進化すると、機械が自分で知識を獲得し、自分で新しい道具をつくり、文明を進歩させるようになる。それはいままでの人類史におけるいかなる革命とも異なります。文明を進歩させるのが、人間ではなくなるからです」。
