適切に価格が与えられ、その情報に市場参加者が適切に反応するならば、個別の経済主体の利潤最大化・効用最大化を旨とする市場経済においても、環境対策（省資源資本基盤と省資源労働の投入）が行われ、全体として脱物質化の方向に向かう。
しかし、現実に、環境対策の実施が十分に行われているだろうか。また、脱物質化への転換が十分に行われているだろうか。必ずしもこれらが十分に行われているとは言いがたいのは、市場における調整機能が働かない分野が隠されているからである。I)：『環境を守るほど経済は発展する』において、筆者は、共益状態が発生しない理由について、以下の四つを挙げた。これらの基本は変わっていない。
(1)認識の遅れや情報の欠如
(2)無償で処理される不要物の存在
(3)家計で削減努力を行うことができない不要物の存在
(4)将来時点で排出されることとなる不要物の存在
■参考文献
『環境を守るほど経済は発展する』 第四章 「物」に着目した経済学を考える 倉阪秀史 二〇〇二年
★この記事はiCardbook、『なぜ経済学は経済を救えないのか—— 資本基盤マネジメントの経済理論へ——（下）政策展開の経済理論』を構成している「知識カード」の一枚です。
◎iCardbookの商品ラインナップはこちらをクリック
この記事を読んだ人は、こんな記事も読んでいます
註
| I. | 戻る | ：『環境を守るほど経済は発展する』において、筆者は、共益状態が発生しない理由について、以下の四つを挙げた。これらの基本は変わっていない。 (1)認識の遅れや情報の欠如 (2)無償で処理される不要物の存在 (3)家計で削減努力を行うことができない不要物の存在 (4)将来時点で排出されることとなる不要物の存在 |
