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●リアル(ファッションショー)を起点にしていたファッション業界も いよいよネット空間重視へ

「こういう商品・サービスがあるよ」と伝えたい。そのための情報の流れの生態系。そしてもうひとつ、買う買わないの意思決定のプロセスと心理環境。このふたつに対する、ネット空間の影響力がいよいよ決定的になってきた。

その象徴としての、「観客のいないファッション・ショー」。

その裏返しがショールーミングという単語。ジャストシステムの調査によると、全国の15歳から69歳の男女1,100名の約4割が店舗で見た後、実際のファッション購買は「ポイントがもらえるサイトで」。

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●デジタルシフトで変革期を迎えるファッションサイクル(前編) http://www.fashionsnap.com/the-posts/2016-03-06/column-fashion-system-01/
提供する情報をコントロールすることでトレンドやそれぞれのブランドイメージに消費者を誘導してきたファッション業界は、オンラインメディアやソーシャルネットワークの普及により最も大きな影響を受けている分野のひとつ。
情報へのアクセスのオープン化と消費サイクルのスピードの加速ブロガーの台頭とソーシャルメディアの成熟。この変化を背景に、いよいよファッション業界が動き始めた。


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●しぶといテレビ Googleは人工知能検索で追いかける

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●息切れするネットメディア、真の勝者は結局「テレビ」だった! PV(ページビュー)戦争の罠 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47559
見落としがちな真実。いまだに人々はインターネットよりテレビ視聴に多くの時間を費やしているし、むしろテレビを見るためにインターネットを使う時間が増えている。
米国は日本と異なり、CMからの離脱をテレビ側が積極的に進めてきた歴史がある。「ケーブル会社からの料金や、毎月消費者のクレジットカードから引き落とされる料金に基づく新しいビジネス」を模索してきた。
ネット企業が追い求める「トラフィックというのは、愛読者ではなく単に通り過ぎてゆく何百万というウェブページの訪問者で、それは、あまりにも瞬時であるため、当然ながら支払われる広告料はどんどん安くなっている」。

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●アラン・ケイが1982年に構想していた「オンライン百科事典」

D:学習・教育のデジタル化と変容する知の体系

●天才アラン・ケイが1982年に構想していた「オンライン百科事典」のある世界 http://dailynewsagency.com/2012/04/17/these_drawings_date_from_1982/
アラン・ケイとブリタニカ百科事典の編集者であったボブ・シュタインの構想を、ディズニーのアニメーターであったグレン・キーンが絵に起こした。それはなんと、ネットがほとんど人々に知られていなかった1982年ごろの構想。
たとえば、子どもたちの教室では電子黒板のようなものや、個人で情報端末を操っている姿が。

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日本人の情報活動 行為と評価がまるで違うのはなぜ?

総務省情報通信政策研究所が、「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を5月19日に発表。平成24年から継続的に実施されており、今回が3回目。

日本人の情報活動の現在がわかる貴重な調査資料。そのポイントとまとめをお届け。
(文章中、「○○%から○○%へ」の場合は平成24年から26年への変化の意味、です。)

読み進むうえでひとつ、留意点。

「全体の傾向(平均値)」と「その行為の(絶対)時間」とを区別する、という視点が重要。

たとえば、全体の中で新聞を読んでいる人の割合とその推移・傾向を表す指標、「新聞行為者率」とは、読む人(新聞行為者)と読まない人とを合計した数字に対する、読む人(新聞行為者)の割合を示している。

その比率(%)と、行為者の読書(絶対)時間とは相関などしない、ということ。当たり前ですが。

たとえば、平成24年の新聞行為者率40.0%に対し、テキスト系サイト行為者率は34.0%。新聞の方が上。ところが新聞を読む人に「平日何分新聞を読んでますか」と問うて、それに対する回答が38.7分なのに対して、テキスト系サイトを閲覧している人の閲覧時間は74.7分。倍以上の時間、テキスト系サイトのコンテンツを読んでいることになる。

 

日本社会の中で、情報活動において何が起きているのか。

「なんだ4割の存在感で新聞が読まれている、日本社会での情報流通のパイプとして、新聞は大きなポジションを維持しているな」、と判断するのは早計。

少なくとも、平成24年の時点で、新聞パイプとテキスト系サイトパイプとでは、そこを通る情報流量の規模は、新聞対サイトで、「3:5」であった(40.0 × 38.7 =1548 / 34.0 × 74.7 =2539)。行為者の割合では新聞が上だが、情報流量ではサイトの方がはるかに上。それはさらに平成26年、情報流量の規模、新聞対サイトで、「3:9」に拡大しているという事実を見落とさないようにしたい。

 

このことをこの調査報告書では、「平均利用時間」という指標で表現しようとしている。この指標で上述、メディア同士の相対的な関係は表現できるが、その一方で、「その行為の(絶対)時間」が隠れてしまう。たとえば平成26年のテキスト系サイトの閲覧の「平均利用時間」は「37.3分」と表示されてしまう。

「なんだネット、ネットって言ってるけど、平日に閲覧している時間はたったの37.3分じゃないか」と誤解してしまう。

だがこの「37.3分」は、テキスト系サイトを閲覧しない、つまり「0分」も含んだ「平均値」であり、閲覧している人が「85.1分」も読みふけっていることが隠れてしまうがゆえの誤解。注意したい。
(参照:2.クラウドとモバイルが日本人の生活シーンを変えた
テキスト系メディアの比較(新聞/書籍・雑誌/テキスト系サイト/DL済み電子書籍・雑誌等) )

 

1.「隙間時間」と「ながら視聴」で、新しい「時間」を産みだしたのがスマホの功績

実は自宅で、PCからスマホへのシフトが起きている

・隙間時間は、新たにスマホが創出した時間。
・家庭でのネット閲覧がPCからスマホへ移動した。(PC:20.9分から14.3分へ/スマホ:25.2分から33.3分へ)。

・これを年齢別にみると、移動中、自宅ともに、圧倒的に10代、20代のモバイからのネット利用が活発。
平成26年 情報通信メディアの どこで? 29http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの どこで?-29-300x208.jpg 300w, http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの どこで?-29-100x69.jpg 100w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

ながら視聴

・平日、テレビ視聴のピークは21時台(44.2%)。その時の「ながら視聴(テレビを見ながら情報端末を閲覧)」は23.4%。
平成26年 情報通信メディアの ながら視聴 11http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの ながら視聴-11-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

2.クラウドとモバイルが日本人の生活シーンを変えた

テキスト系メディアの比較(新聞/書籍・雑誌/テキスト系サイト/DL済み電子書籍・雑誌等)

・全体の傾向(平均値)として新聞の凋落とサイトの上昇。
・その、行為者の読書(絶対)時間も、新聞:38.7分から35.3分/平日へ。ネットは74.7分から85.1分/平日へ。
テキスト系メディア比較 平成26年 情報通信メディアの 18

コミュニケーション系メディアの比較(携帯通話/固定通話/ネット通話/ソーシャル・メディア/メール)

・ソーシャル・メディアの浸透、増加。
・メールはなお高い水準にあるとはいえ、傾向として減衰。10代と20代では、すでにメールとソーシャルの利用時間が逆転。
・行為者の行為(絶対)時間は、ネット通話が低落(87.2分から59.8分/日へ)、ソーシャル・メディアが漸増(66.6分から70.9分/日へ)。
平成26年 情報通信メディアの コミュニケーション系メディア比較 19http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの コミュニケーション系メディア比較-19-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

3.いまどき日本人に欠かせないネット生活

機器ごとのネット利用時間

・モバイルは平均利用時間、行為者率とも増加。
・PCは逆に減少。
・タブレットからの、テレビからのネット利用は少数派。
平成26年 情報通信メディアの モバイル系躍進 行為者率と利用時間 21http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの モバイル系躍進 行為者率と利用時間-21-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

年齢別機器別ネット利用状況

・10、20代は圧倒的にモバイルから。
・40、50代はモバイルとPCが拮抗。
平成26年 情報通信メディアの モバイルの利用時間 22http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの モバイルの利用時間 22-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

4.この変化を演出したのがスマホシフト

フィーチャーフォンからスマホへのシフト鮮明。

・利用者の構成比、その行為者の行為時間、ともにスマホが凌駕する勢い止まらず。
平成26年 情報通信メディアの フィーチャーホンからスマホへ  24http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの フィーチャーホンからスマホへ -24-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

では、スマホで何をしているのか、経年推移

・メールが大幅減。
・ブログやWebサイト閲覧は漸減。
・その一方で、ソーシャル・メディアが増加、ゲームが大躍進。
・ただ絶対レベル(行為時間)は平成26年で、ソーシャル・メディア(28.0分)、メール(18.7分)、ブログ、Webサイト閲覧(14.8分)、ゲーム(13.7分)の順番。
平成26年 情報通信メディアの スマホで何してる? 26http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの スマホで何してる?-26-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

利用率で改めて概観すると、

全世代のスマホ利用率(52.8%)が、平成26年とうとうフィーチャーフォン(51.0%)を上回ったことになる。
・この変化に貢献したのは、40代から50代のスマホシフト。
・スマホを保有し、自宅に固定ネット回線があるもののうち、7割は家庭で無線経由、スマホでネット閲覧。
平成26年 情報通信メディアの スマホへのシフト 逆転 30http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの スマホへのシフト 逆転 30-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

5.ソーシャル・メディアの利用動向

・能動的に「書き込む・投稿する」ことでLINE、Facebook、twitterの利用活発、そして同時にYoutubeの利用が高い。また多くのサービスで20代女性の利用が活発。

Google+の利用率が全年代でそれなりにあるのが意外。
平成26年 情報通信メディアの ソーシャルメディア 32http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの ソーシャルメディア-32-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />

6.しかし日本人は結局のところテレビ人間で、情報源、娯楽、ともにテレビを重視

平成26年 情報通信メディアの テレビを重視 38

7.似た現象で、結局のところ、「信頼性」で新聞を頼りにしている日本人

平成26年 情報通信メディアの 新聞を頼りにしている 39http://society-zero.com/chienotane/wp-content/uploads/2015/06/平成26年-情報通信メディアの 新聞を頼りにしている-39-300x208.jpg 300w" sizes="(max-width: 1024px) 100vw, 1024px" />


◇関連クリップ
●平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査<概要> http://www.soumu.go.jp/main_content/000357569.pdf
スマホが「標準」に=若者だけでなく、40代も7割超、50代も半数近くに(幅広い年代で利用が進む)。その過程で、メールよりチャット、テキストより動画、というのが若い層の顕著な傾向に。(ポイント: http://bit.ly/1FHHb6X  詳細: http://bit.ly/1MmmuBA ) 

 

●「出版倫理の最良実践ガイドライン - 出版社の視点 第二版」日本語版

D:<学習・教育のデジタル化>と<脳と身体の生態史観>

●Wileyが学術出版倫理に関わる行動規範をまとめた「出版倫理の最良実践ガイドライン - 出版社の視点 第二版」日本語版を公開 http://www.wiley.co.jp/blog/pse/?p=29489

小保方騒動に便乗したわけではないだろうが。小保方(fraud)・剽窃(plagiarism)など、研究倫理・出版倫理への違反行為をなくすために。

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知のパラダイムシフト

●出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる(2014年)(最新)

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる(2014年)(最新) http://www.garbagenews.net/archives/2101334.html


分野別・市場シェアの変遷。2000年から最新の2013年で、構成比・シェアが増加したのは「コミック」「文庫」「児童書」。一方、「雑誌」「文芸」「新書」はシェアを落としている。但し実額(売上金額)で伸びているのは児童書のみ。

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