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●リアル(ファッションショー)を起点にしていたファッション業界も いよいよネット空間重視へ

「こういう商品・サービスがあるよ」と伝えたい。そのための情報の流れの生態系。そしてもうひとつ、買う買わないの意思決定のプロセスと心理環境。このふたつに対する、ネット空間の影響力がいよいよ決定的になってきた。

その象徴としての、「観客のいないファッション・ショー」。

その裏返しがショールーミングという単語。ジャストシステムの調査によると、全国の15歳から69歳の男女1,100名の約4割が店舗で見た後、実際のファッション購買は「ポイントがもらえるサイトで」。

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●デジタルシフトで変革期を迎えるファッションサイクル(前編) http://www.fashionsnap.com/the-posts/2016-03-06/column-fashion-system-01/
提供する情報をコントロールすることでトレンドやそれぞれのブランドイメージに消費者を誘導してきたファッション業界は、オンラインメディアやソーシャルネットワークの普及により最も大きな影響を受けている分野のひとつ。
情報へのアクセスのオープン化と消費サイクルのスピードの加速ブロガーの台頭とソーシャルメディアの成熟。この変化を背景に、いよいよファッション業界が動き始めた。


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●しぶといテレビ Googleは人工知能検索で追いかける

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●息切れするネットメディア、真の勝者は結局「テレビ」だった! PV(ページビュー)戦争の罠 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47559
見落としがちな真実。いまだに人々はインターネットよりテレビ視聴に多くの時間を費やしているし、むしろテレビを見るためにインターネットを使う時間が増えている。
米国は日本と異なり、CMからの離脱をテレビ側が積極的に進めてきた歴史がある。「ケーブル会社からの料金や、毎月消費者のクレジットカードから引き落とされる料金に基づく新しいビジネス」を模索してきた。
ネット企業が追い求める「トラフィックというのは、愛読者ではなく単に通り過ぎてゆく何百万というウェブページの訪問者で、それは、あまりにも瞬時であるため、当然ながら支払われる広告料はどんどん安くなっている」。

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drei schüler mit laptop im klassenzimmer

●アラン・ケイが1982年に構想していた「オンライン百科事典」

D:学習・教育のデジタル化と変容する知の体系

●天才アラン・ケイが1982年に構想していた「オンライン百科事典」のある世界 http://dailynewsagency.com/2012/04/17/these_drawings_date_from_1982/
アラン・ケイとブリタニカ百科事典の編集者であったボブ・シュタインの構想を、ディズニーのアニメーターであったグレン・キーンが絵に起こした。それはなんと、ネットがほとんど人々に知られていなかった1982年ごろの構想。
たとえば、子どもたちの教室では電子黒板のようなものや、個人で情報端末を操っている姿が。

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日本人の情報活動 行為と評価がまるで違うのはなぜ?

総務省情報通信政策研究所が、「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を5月19日に発表。平成24年から継続的に実施されており、今回が3回目。

日本人の情報活動の現在がわかる貴重な調査資料。そのポイントとまとめをお届け。
(文章中、「○○%から○○%へ」の場合は平成24年から26年への変化の意味、です。)

読み進むうえでひとつ、留意点。

「全体の傾向(平均値)」と「その行為の(絶対)時間」とを区別する、という視点が重要。

たとえば、全体の中で新聞を読んでいる人の割合とその推移・傾向を表す指標、「新聞行為者率」とは、読む人(新聞行為者)と読まない人とを合計した数字に対する、読む人(新聞行為者)の割合を示している。

その比率(%)と、行為者の読書(絶対)時間とは相関などしない、ということ。当たり前ですが。

たとえば、平成24年の新聞行為者率40.0%に対し、テキスト系サイト行為者率は34.0%。新聞の方が上。ところが新聞を読む人に「平日何分新聞を読んでますか」と問うて、それに対する回答が38.7分なのに対して、テキスト系サイトを閲覧している人の閲覧時間は74.7分。倍以上の時間、テキスト系サイトのコンテンツを読んでいることになる。

 

日本社会の中で、情報活動において何が起きているのか。

「なんだ4割の存在感で新聞が読まれている、日本社会での情報流通のパイプとして、新聞は大きなポジションを維持しているな」、と判断するのは早計。

少なくとも、平成24年の時点で、新聞パイプとテキスト系サイトパイプとでは、そこを通る情報流量の規模は、新聞対サイトで、「3:5」であった(40.0 × 38.7 =1548 / 34.0 × 74.7 =2539)。行為者の割合では新聞が上だが、情報流量ではサイトの方がはるかに上。それはさらに平成26年、情報流量の規模、新聞対サイトで、「3:9」に拡大しているという事実を見落とさないようにしたい。

 

このことをこの調査報告書では、「平均利用時間」という指標で表現しようとしている。この指標で上述、メディア同士の相対的な関係は表現できるが、その一方で、「その行為の(絶対)時間」が隠れてしまう。たとえば平成26年のテキスト系サイトの閲覧の「平均利用時間」は「37.3分」と表示されてしまう。

「なんだネット、ネットって言ってるけど、平日に閲覧している時間はたったの37.3分じゃないか」と誤解してしまう。

だがこの「37.3分」は、テキスト系サイトを閲覧しない、つまり「0分」も含んだ「平均値」であり、閲覧している人が「85.1分」も読みふけっていることが隠れてしまうがゆえの誤解。注意したい。
(参照:2.クラウドとモバイルが日本人の生活シーンを変えた
テキスト系メディアの比較(新聞/書籍・雑誌/テキスト系サイト/DL済み電子書籍・雑誌等) )

 

1.「隙間時間」と「ながら視聴」で、新しい「時間」を産みだしたのがスマホの功績

実は自宅で、PCからスマホへのシフトが起きている

・隙間時間は、新たにスマホが創出した時間。
・家庭でのネット閲覧がPCからスマホへ移動した。(PC:20.9分から14.3分へ/スマホ:25.2分から33.3分へ)。

・これを年齢別にみると、移動中、自宅ともに、圧倒的に10代、20代のモバイからのネット利用が活発。
平成26年 情報通信メディアの どこで? 29

ながら視聴

・平日、テレビ視聴のピークは21時台(44.2%)。その時の「ながら視聴(テレビを見ながら情報端末を閲覧)」は23.4%。
平成26年 情報通信メディアの ながら視聴 11

2.クラウドとモバイルが日本人の生活シーンを変えた

テキスト系メディアの比較(新聞/書籍・雑誌/テキスト系サイト/DL済み電子書籍・雑誌等)

・全体の傾向(平均値)として新聞の凋落とサイトの上昇。
・その、行為者の読書(絶対)時間も、新聞:38.7分から35.3分/平日へ。ネットは74.7分から85.1分/平日へ。
テキスト系メディア比較 平成26年 情報通信メディアの 18

コミュニケーション系メディアの比較(携帯通話/固定通話/ネット通話/ソーシャル・メディア/メール)

・ソーシャル・メディアの浸透、増加。
・メールはなお高い水準にあるとはいえ、傾向として減衰。10代と20代では、すでにメールとソーシャルの利用時間が逆転。
・行為者の行為(絶対)時間は、ネット通話が低落(87.2分から59.8分/日へ)、ソーシャル・メディアが漸増(66.6分から70.9分/日へ)。
平成26年 情報通信メディアの コミュニケーション系メディア比較 19

3.いまどき日本人に欠かせないネット生活

機器ごとのネット利用時間

・モバイルは平均利用時間、行為者率とも増加。
・PCは逆に減少。
・タブレットからの、テレビからのネット利用は少数派。
平成26年 情報通信メディアの モバイル系躍進 行為者率と利用時間 21

年齢別機器別ネット利用状況

・10、20代は圧倒的にモバイルから。
・40、50代はモバイルとPCが拮抗。
平成26年 情報通信メディアの モバイルの利用時間 22

4.この変化を演出したのがスマホシフト

フィーチャーフォンからスマホへのシフト鮮明。

・利用者の構成比、その行為者の行為時間、ともにスマホが凌駕する勢い止まらず。
平成26年 情報通信メディアの フィーチャーホンからスマホへ  24

では、スマホで何をしているのか、経年推移

・メールが大幅減。
・ブログやWebサイト閲覧は漸減。
・その一方で、ソーシャル・メディアが増加、ゲームが大躍進。
・ただ絶対レベル(行為時間)は平成26年で、ソーシャル・メディア(28.0分)、メール(18.7分)、ブログ、Webサイト閲覧(14.8分)、ゲーム(13.7分)の順番。
平成26年 情報通信メディアの スマホで何してる? 26

利用率で改めて概観すると、

全世代のスマホ利用率(52.8%)が、平成26年とうとうフィーチャーフォン(51.0%)を上回ったことになる。
・この変化に貢献したのは、40代から50代のスマホシフト。
・スマホを保有し、自宅に固定ネット回線があるもののうち、7割は家庭で無線経由、スマホでネット閲覧。
平成26年 情報通信メディアの スマホへのシフト 逆転 30

5.ソーシャル・メディアの利用動向

・能動的に「書き込む・投稿する」ことでLINE、Facebook、twitterの利用活発、そして同時にYoutubeの利用が高い。また多くのサービスで20代女性の利用が活発。

Google+の利用率が全年代でそれなりにあるのが意外。
平成26年 情報通信メディアの ソーシャルメディア 32

6.しかし日本人は結局のところテレビ人間で、情報源、娯楽、ともにテレビを重視

平成26年 情報通信メディアの テレビを重視 38

7.似た現象で、結局のところ、「信頼性」で新聞を頼りにしている日本人

平成26年 情報通信メディアの 新聞を頼りにしている 39


◇関連クリップ
●平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査<概要> http://www.soumu.go.jp/main_content/000357569.pdf
スマホが「標準」に=若者だけでなく、40代も7割超、50代も半数近くに(幅広い年代で利用が進む)。その過程で、メールよりチャット、テキストより動画、というのが若い層の顕著な傾向に。(ポイント: http://bit.ly/1FHHb6X  詳細: http://bit.ly/1MmmuBA ) 

 
entspanntes paar liest zu hause

●「出版倫理の最良実践ガイドライン - 出版社の視点 第二版」日本語版

D:<学習・教育のデジタル化>と<脳と身体の生態史観>

●Wileyが学術出版倫理に関わる行動規範をまとめた「出版倫理の最良実践ガイドライン - 出版社の視点 第二版」日本語版を公開 http://www.wiley.co.jp/blog/pse/?p=29489

小保方騒動に便乗したわけではないだろうが。小保方(fraud)・剽窃(plagiarism)など、研究倫理・出版倫理への違反行為をなくすために。

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知のパラダイムシフト

●出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる(2014年)(最新)

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる(2014年)(最新) http://www.garbagenews.net/archives/2101334.html


分野別・市場シェアの変遷。2000年から最新の2013年で、構成比・シェアが増加したのは「コミック」「文庫」「児童書」。一方、「雑誌」「文芸」「新書」はシェアを落としている。但し実額(売上金額)で伸びているのは児童書のみ。

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