Tag Archives: アクセシビリティ

「合理的配慮」と電子書籍サービス

[追記:2024年4月1日]2024年4月1日から障がいのある人たちへの「合理的配慮」の提供は義務化されます。

「合理的配慮」と公共図書館

2014年1月、日本政府は「障害者の権利に関する条約」(障害者権利条約)を批准した。また批准に先立ち2013年6月には、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」(障害者差別解消法)が制定され、2016年4月から施行される。

この障害者差別解消法の施行により、障害者に対する「合理的配慮」の提供が、公共図書館では義務、私設図書館では努力義務となる。 Continue reading

 

●デジタル教科書が学習障がいの福音となるかは、構造化データの有無次第

D:学習・教育のデジタル化と変容する知の体系

●電子図書館まなびライブラリー|ベネッセコーポレーション|進研ゼミ http://www.benesse.co.jp/zemi/ml/
小・中・高校生を対象とした電子書籍・動画を配信する進研ゼミ会員向けサービス「電子図書館 まなびライブラリー」がスタート。岩波書店、学研グループ、KADOKAWA、フレーベル館、ポプラ社の5社が電子書籍を、ディスカバリー・ジャパン、東映の2社が動画を提供。

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知のパラダイムシフト

Books as a service サービスとしての読書

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●読書体験を考える ――サービスとしての読書体験 http://www.slideshare.net/hitoyam/dotdnp-150507yamagishi
山岸さんは、特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構認定人間中心設計専門家で、一般財団法人生涯学習開発財団認定ワークショップデザイナーでもある。読書とは、人間が情報を取得するために道具を使う体験。まずそう定義して、人間のマインドと、道具のハードとしての機能と、情報のソフトとしての内容を順次、整理・検討していくことが、より良い読書体験を産むことにつながる、と。Baas(Books as a service)の視点が重要。

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●「アクティブ・ラーニング」とは何か

D:学習・教育のデジタル化と変容する知の体系

●「アクティブ・ラーニング」とは何か 次の学習指導要領で注目-渡辺敦司 http://benesse.jp/blog/20141212/p2.html
アクティブ・ラーニングとは、「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学習者の能動的な学習への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学習者が能動的に学習することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る」。

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電子教科書と電子図書館の用語集

EdTechPedia

電子教科書 教育行政 電子図書館
EDUPUB オープン化・教育革命 知のエコシステム
ICT 関連組織 サービス・ツール

(2015年12月16日)
(2015年12月23日)
(2016年4月1日) 

 

Actionable Data Bookプロジェクト|EdTechPedia

EdTechPedia

Actionable Data Bookプロジェクトとは

電子教科書規格標準化活動のひとつ。米国の団体、IEEE(The Institute of Electrical and Electronics Engineers)のプロジェクト。Actionable Data Book(ADBook)と呼ばれる、理数系教育(STM Education)をもサポートする電子教科書仕様を検討する活動。 Continue reading

 

●「<学級>の歴史学」

D:<学習・教育のデジタル化>と<脳と身体の生態史観>

●「<学級>の歴史学」柳 治男 著 | Kousyoublog http://kousyou.cc/archives/4497
19世紀に入るまで、生徒を年齢や能力で分け、一つの部屋に区切り、一斉に教授する「学級」は存在しなかった。

すでに教えを受けた生徒をモニターとして、生徒を十人前後の斑に分けてそれぞれの斑ごとに教えさせるようにした、1798年のロンドンのJ・ランカスターの取り組みがそもそもの始まり(読み方、綴り方、計算において)。
当時工場などで採用される分業制を教育に応用したもの。ただ教科の拡大ですぐに限界が露呈(地理、歴史、自然哲学、音楽、体育、宗教、道徳教育など)。
そこで考案されたのがギャラリー方式と呼ばれる一斉教授法。机が階段状に並べられ、生徒数十人が正面の教師の方を向き、教師は全ての生徒を見渡すことが可能となる。また生徒同士も他の生徒の様子を見ながら学習を進めて行くことが可能となった。生徒間の相互作用と集団性が強調され、『集団編成原理として、年齢均質化を促す』こととなった。

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