知のパラダイムシフト

●メディアとジャーナリズムの現在・未来

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●メディアとジャーナリズムの現在・未来に関するあらゆる論点が盛り込まれた新著『Geeks Bearing Gifts』が提唱する「ソーシャルジャーナリズム」とは? http://gendai.ismedia.jp/articles/-/41657

ギリシャ神話の「トロイの木馬」に基づいた英語の諺「Beware of Greeks bearing gifts」(油断ならない贈り物(トロイの木馬)をするギリシャ人(に注意しろ)。「Greeks」(ギリシャ人)を最先端の技術を持つ「Geeks」(ギーク/オタク)に置き換え、隠喩的に「インターネットなどのテクノロジーによりイノベーションをもたらし、無料で使えるウェブサービスなどを提供する「ギーク」たちによって、従来のビジネスモデルを破壊されかねない(すでにされつつある)ので注意せよ」、と。

●科学出版の本当のコスト | 科学出版の未来 | Nature 特別翻訳記事 http://www.natureasia.com/ja-jp/nature/specials/contents/scipublishing/id/news-feature-130328-1


学術出版の主要な部分を占める査読が、科学界において無償で行われているにもかかわらず、完成した論文を科学者が読むためには、定期購読ジャーナルの出版社に毎年総額数十億ドル(数千億円)の購読料を支払わなければならないというのは最大の茶番だ」。オープンアクセス発想の原点はここにある。既存の出版エコシステムに胡坐をかいている出版社不信の裏返し。コミュニティがすでにあり、それをデジタルの力を借りて活用できるなら、別の知のエコシステムを創造することができるはず。

●電子書籍ポータルサイトが失敗したけど、大切なことに気付いたという話 | 日本電子出版作家協会 http://ewa.or.jp/i-love-epub-20150105/
新規事業は小さくスタートして、最小限のランニングコストで運営しないと続かない。EPUBはスマートフォンと相性が抜群に良く、アプリともブログともウェブサイトとも違う、新しいメディア。可能性に満ちている。問題はマネタイズの方法論。「継続課金」のループをいかにつくるか。

●メディア・ドゥ 2015年2月期第3四半期決算説明会資料 http://bit.ly/1IPiAhO
電子書籍が前年同期比45%増。コストの65%が著作権料支払い。

●吉本隆明の183講演 - ほぼ日刊イトイ新聞 http://www.1101.com/yoshimoto_voice/


1960年代から2008年までに行われた吉本隆明の講演183回分をデジタルアーカイブ化した。

●内沼晋太郎 「本屋の旅」 プロローグ:なぜ本屋の旅か | たびのたね http://tabitane.com/special/1501uchinuma/

JTBパブリッシングの電子書籍サービス「たびのたね」で、2015年は1月9日から、特集連載企画「内沼晋太郎『本屋の旅』」がスタートした。内沼晋太郎氏はセレクトショップで販売する書籍のセレクトを中心として、書店のプロデュースやコンサルティングなど、本を媒介とした空間ブランディング行う稀有な人材。

●コミックの電子配信強化の動きに思う http://www.yomiuri.co.jp/it/report/20150114-OYT8T50088.html
「コレクション」という情動。物理的空間の制約(希少価値以外に、同好の士以外には見られたくない、も)を解消する電子書籍の面目躍如。ただし、密かに背表紙の並ぶ空間を堪能するのは我慢するしかないが。

●『グランドジャンプ』などラインアップ:Amazon、漫画誌を無料配信する「Kindle無料マンガ雑誌」を開始 http://ebook.itmedia.co.jp/ebook/articles/1501/07/news067.html

「Kindle 連載」と基本的には同様の仕組み。漫画誌を無料で、という部分が異なる。ただし最新号は対象外。紙版とほぼ同じ内容を1号遅れで、または特別編集版としたり、さらに人気作品をピックアップして配信したり、などのアレンジがある。(Amazon.co.jp: Kindle無料マンガ雑誌 http://www.amazon.co.jp/b/?node=3386054051 )

●電子書籍出版社 DoCompany出版【BoBoBooks】ボボブックス/電子書籍化・制作・販売・プロデュース http://bobobooks.com/


プロモーションまで代行、とな。一応、ランディング・ページとブログの制作、アドバイスのようだが、どういうノウハウを持っているのだろう。

◯Google はメディアの新王者なのか? 新聞/TV が束になっても敵わない? http://bit.ly/1FU2KGI




驚くべきことに、「Google の収益が、グローバルにおける全TV広告($174 billion)の、半分近い規模にまで達している」。「そこに Facebook などを加えたディジタル広告の総額が、あと数年のうちに TV 業界を追い抜」く近未来はすぐそこ。(THE FUTURE OF DIGITAL: 2014 http://read.bi/1BZu2HB )

●2014年、新聞の総発行部数は4536万部 ── 過去最大の減少幅で163万部減らす http://thepage.jp/detail/20150108-00000004-wordleaf

2014年10月現在の新聞の総発行部数について。(元データ:新聞の発行部数と世帯数の推移 http://bit.ly/1yi83sF )。

●ニュースの中に読者を呼び込む:進化する「クラウドソーシング」と「コメント」 http://bit.ly/1CiMRnh


タグ付けを寄って集って、やってもらう「クラウドソーシング」を使った、新聞データベースの活性化事例。

●これからの報道に自社サイトは必要なくなるのか? 脱中心・分散型メディアの可能性 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/41680
ある文章とそれが書かれた背景、文脈(コンテキスト)というものがある。ひとつの記事がマイクロ化し、掲載サイトから自立していくとしても、その記事の「奥付」としての、掲載元(=自社サイト)は必要不可欠。ちょうど、文章にコンテキストがあるように。自社サイトは、コンテキスト的存在を目指せ!

●電子辞書、気が付けばカシオの独壇場 http://toyokeizai.net/articles/-/57340

「1992年から電子辞書業界を切り開いてきたSIIが、2015年3月末をもって電子辞書事業から撤退することも決まった」。「SIIが大学生や社会人をメインターゲットとした一方、カシオは中学校や高校向け需要を確保。授業中にパソコンやスマホを使用することはできないため、スマホの侵食から逃れることができた」。

●InftyProject のソフトウェア http://www.inftyproject.org/jp/software.html
数学や科学技術文書用のエディタ。LaTeX 文書の編集ソフトとして、LaTeX 練習ソフトとして、MathML などによるWeb教材作成ソフトとして等々、多様な使い方が出来る。簡単なボタン操作で PDF ファイルに変換することも。さらに数式や図も含めて MS Word 2007 のデータファイルとして保存することも可能に。

●ChattyInftyの概要 http://www.sciaccess.net/jp/ChattyInfty/index.html
音声付きの電子ブック(国際標準のマルチメディア DAISY や EPUB3)をワープロ感覚で手軽に作成できる。人の声に近い自然な声の高品質な合成音声(AITalk)を。とりわけ直感的な操作で、読みの修正やアクセントの調整、間合いの調整が簡単にできるのがいい。そしてワンクリックでマルチメディア DAISY やアクセシブルなEPUB3 に変換。さらにChattyInfty2は、視覚障害者でも使える理系文書編集ソフト

●ValuePress!、プレスリリース原稿の校正ツール公開、Yahoo!のテキスト解析WebAPIを使用 http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20150114_683588.html

これは使い勝手有りそう。Yahoo! JAPANの「テキスト解析WebAPI」を使った、ブラウザ上のサービス。表記・表現の間違い、不適切な表現、分かりにくい表現など、に沿った17項目をチェック。語句などは、日本新聞協会「新聞用語集」、共同通信社「記者ハンドブック」がベース。

●Next Motion Media - ネクスト・モーション・メディア http://www.n-m-m.jp/
出版社専用動画制作専門チーム。

●世界で最も美しい本屋と壁画、町全体が美術館のようなポルトの町 http://tabizine.jp/2015/01/07/26829/




ポルトガル第二の都市であるポルトは、町全体が美術館のように美しい。

●KDPアカウントで税の優遇措置を受ける方法追記 http://enjugroup.blog.fc2.com/blog-entry-60.html
もし「EIN」を持っているのであれば、それはすなわちすでにアメリカによって法人と認められたということ。見なし事業体を選び、日本に確定申告する必要が出てくる?

 

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