●主体的、能動的に学習する(アクティブ・ラーニング)ためのICT活用

D:学習・教育のデジタル化と変容する知の体系

●アクティブ・ラーニング(子供たちが学びに向かう姿)の視点からの授業改善 学期末の子供たちの感想編 http://blogs.itmedia.co.jp/kataoka/2016/08/active-learning.html
先生が一方的に話すのではなく、グループで対話をする活動を取り入れるといった、「見た目の手法」のことを指しているのではない。
子供たちがずっと学びに取り組もうと思う、ように「教科・単元設計を見通しをもって考え」、「子供たちの感想・授業評価から常に授業を見直して修正し続ける」工夫ある授業作り、が、「ALの視点からの授業改善」。

●全生徒にiPad 公立中の授業力 http://news.yahoo.co.jp/feature/286
「2011年度に総務省と文部科学省からICT教育の実証研究校に指定された。実証研究事業自体はすでに終了しているが、今やiPadなしでは三雲中そのものが成り立たない。時間割のほか、各教科の先生が作ったオリジナル教材、デジタルドリル、部活の掲示板、教員用の掲示板、保護者に見せる学級通信――、学校生活に必要なものはすべてここに入っている」。
「すべて」がiPadに入っていることによる効果。iPadの自宅持ち帰りで、復習や宿題にも使えるようにしている。そのさい宿題のデジタルドリルは生徒自身が、進度によって選ぶことができる。「すべて」が入っているからだ。
「私たちはこれを『自己調整学習』と呼んでいます。子ども自身が自分の学びをデザインする。これこそがアクティブラーニングです」。

●中高生の親の約9割が子どものパソコンの所有に満足、偏差値との関係も http://resemom.jp/article/2016/08/10/33160.html
中学生から大学生の子どもの保護者(30~59歳)1,548人が対象。
実際の学力とマイパソコンの所有率の関係は、偏差値65未満の学校ではマイパソコン所有率が22%なのに対し、偏差値65以上の学校では31%と約1.5倍ほど高い。
また学力上位層の3人に1人がマイパソコンを所有している。

●公立学校のタブレット端末導入が2年で3.5倍増 https://news.nifty.com/article/technology/techall/12185-33526/
電子黒板の台数は、10万1,905台と前年度と比べて1万1,402台増加し、整備率(電子黒板の総数÷普通教室の総数)は21.9%。また、デジタル教科書の整備率は42.8%となった。
ただし都道府県別に見ると佐賀県が断トツ。
教育用コンピューター1台あたりの児童生徒数:2.2人、電子黒板のある学校の割合:100.0%、普通教室の電子黒板整備率:126.0%、デジタル教科書の整備率:98.7%。

●障がいを持つ子どもたちに向けた、PC・タブレットを活用する授業がすごかった https://codeiq.jp/magazine/2016/08/43256/
「これ、画面にスピーカーのアイコンがありますよね?

これをタップすると問題を読み上げてくれるんです。文字をWordの文章にすれば、読み上げてくれるソフトもあるのですが、これでテストを受けている子が、みんなと同じテストの形にこだわっているので、テストの形は変えずに音声を私自身で吹き込んでいます」

「こういうケース(学習障害)でパソコンを持ち込むのって、目が悪い人がメガネをかけるのと同じじゃないかって思うんですよね。
パソコンで明らかなズルをすることはもちろんダメですれども、フォローしてくれるものを活用するのは何も恥ずかしいことじゃないんです」。

●障害のある学生たちにICT教育を行う「DO-IT Japan」でソフトバンクがPepper講義 http://robotstart.info/2016/08/12/do_it_japan.html
「仮に識字ができない子どもであっても、ビジュアルプログラミングできるというのがPepperのSDK・「Choregraphe(コレグラフ)」の素晴らしさ。
ボックスを並べ、つなぎ、Pepperの動きにストーリーを与えていく。「Pepperに喋らせる言葉」の入力はキーボードや音声入力機能で行い、読めないマニュアルはiPadの音声読み上げ機能を活用し、問題に対応していく」。

●八王子市、障がい者用タブレット端末とアプリ給付へ 都内で初、制度の壁乗り越え http://hachioji.keizai.biz/headline/2113/
さまざまな制度の壁を乗り越えて。

●「普通」ってなんだろう?子どもと関わるときに大切にしたい「インクルーシブ教育」という考え方 https://h-navi.jp/column/article/268
インクルーシブ教育とは、個々の多様性を尊重していくことを前提としています。
多様性のある環境の中で過ごすと、自分にとって何が大切で、どうやって生きていきたいのか?を日々探る機会が自然と増えていきます。
「自分は何をしている時が楽しいか?」
「自分は何がしたいのか?」
「自分にとって、何が大切か?」
そういった問いの積み重ねが、自分の個性を大切にしながら生きていくことにつながりますし、結果的に相手の個性を尊重することにも繋がります。

●「デジタル教科書の位置づけはどうなる?~2020年導入実現に向けて」 http://ditt.jp/action/symposium/20160725.html
「デジタル教科書の紙面の部分が検定の範囲内にはいり、特別な教材としての位置づけとなること、いよいよ2020年以降はデジタル化された教科書が授業で活用されることになる」。
ただし、「コンテンツ・ビューア等の規格・機能の標準化を進めていかなければならない。現時点のままでは、全国3万校ある小中学校のうちのおそらく1%くらいしか進んでいかないと思いますので、まずはプラットフォームを作るということを皆さんとやっていかなければならない」。

●プログラミング教育実践ガイド|学校教育分野|教育の情報化 http://jouhouka.mext.go.jp/school/programming_zirei/
児童生徒の発達段階に応じたプログラミングに関する学習の事例を 収集し、教員向けの指導に役立つ参考資料を作成。

◯「プログラミングは小学生からするべき」清水亮氏・遠藤諭氏が語るその理由 http://ascii.jp/elem/000/001/215/1215716
「物事の「効率化」とか、「作戦」とかっていうものが、ものすごく凝縮されているのが「プログラミング」というパラダイムであると。これを学んでおくことが、実は、組織の上に立った仕事をこなしていくときに役立つのではないか? という」こと、それが「コンピュテーショナル・シンキング」。

小学校ではプログラミングを最初にやって、「そのプログラミングの延長上で、さまざまな教科を取り入れて行って興味をもたせていくって順序の方がよい」。

●小中学生にJavaScriptを教えてみhttp://d.hatena.ne.jp/shi3z/20160905/1473016326
「いろんな言語が使えるマルチリンガルなプログラマーになるというのも重要なのですが、それ以上に重要なのは、自分の母語となるプログラミング言語を持つことです。
その意味でJavaScriptは、悪くない選択肢だと思います」。
・第一に、無料で、どの環境でも使えます。
・第二に、安全です。
・第三に、高速です。

●無料もたくさん。幼稚園〜小学校の子どものためのプログラミングお手軽アプリまとめ http://www.gizmodo.jp/2016/08/kids-programming-app.html
アイコンがコマンドになっているので、言葉が読めない子どもでも問題なく操作できる。
Scratch Jr/Lightbot/Lightbot Jr/The Foos。

●持続可能な教材開発プロジェクトのために教師がWebですべきこと http://www.slideshare.net/hokuto/web-64975776
これからの教師像。


●オンライン講義『スタディサプリ』の海外展開3カ国目はフィリピン。 http://www.recruit-mp.co.jp/news/release/2016/0524_2949.html
基礎教育は小学校-中学校-高等学校の6−3−3制12年間が一般的だ。しかしこれまでフィリピンでは、財政事情もあって初等教育(小学校)6年間、中等教育(中学校高校)4年間の6−4制を採用していた。
これが、幼稚園と高校に拡張される「教育大改革」が進行中で2017年度がゴールになっている。
問題は教師不足。
ここにICTノウハウを取り入れようとしている。そこで『スタディ・サプリ』が参画。

現地名は『Quipper Video(クイッパービデオ)』。
「プロ講師の授業動画を、低価格で提供。講義動画はすべて現地で、撮影・制作を実施、各国の講師の授業を収録しており、スマートフォンやパソコンから、いつでも、どこでも、ご利用いただけます。
○科目:フィリピン語、数学、理科、英語。G10,G11の国の基本教育科目を網羅」。

●学力には敏感に反応しても教育環境については無視する日本政府 http://bylines.news.yahoo.co.jp/maeyatsuyoshi/20160920-00062365/
OECDによる国際調査によると、日本の教育は、カネをかけずに、教員に大きな負担を強いる、子ども一人ひとりには目の行き届かない教育だ、ということになる。
「教員の労働時間については、どの国よりも日本は長かった。幼・小・中・高校の全校種の教員では年間1891時間と、OECD加盟国での平均は前期中等教育段階の1609 時間と比べても格段に長い」。
「1学級の児童生徒数だが、これも加盟国のなかでは多かった。2014年時点での小学校の1学級あたりの児童数は27人と、中国の30人に次いで2番目に多い数だ。日本は下から2番目の位置づけ」。

●日本部分抜粋 「図表でみる教育:OECD インディケータ」 educationataglance2016_Japanese.pdf chrome-extension://mhjfbmdgcfjbbpaeojofohoefgiehjai/index.html
「多くの OECD 加盟国とは異なり、日本では教育機関に対する支出の多くが私費負担で賄われる。
初等から高等教育段階までの教育支出に占める私費負担の割合は、日本の場合 28%であるが、OECD 平均はそれよりはるかに低い(16%)」。

 

┃Others あるいは雑事・雑学

●「なぜなぜ期」の幼児が知りたいのは原因ではなく目的!子どもの能力を高める対応術 https://curazy.com/archives/147393

●「こつ」を身体に憶え込ませるには「ことば」が重要だった 『「こつ」と「スランプ」の研究──身体知の認知科学』 http://diamond.jp/articles/-/93993

●ゼロから始める「League of Legends」 http://game.watch.impress.co.jp/docs/series/lol/1014439.html 

 

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