Ｄ：学習・教育のデジタル化と変容する知の体系
●我々を支配する知識注入主義 | i-learn.jp http://i-learn.jp/archives/262
1900年代に発表された「2000年のフランスの未来」の１シーン。
「テクノロジーをテコにして教育に革新を求める人は、暗黙のうちに支配されている学習観に気付いておかないと、結局、現状の教育課題をよりグロテスクにした荒療治のソリューションに行き着くだろう」。
●これからの教育メディアの本質的意義と役割--教育哲学の視点から- https://www.nhk.or.jp/bunken/book/regular/media/media12/3_01.pdf
学びの「個別化」「協同化」「プロジェクト化」の融合を提言（『教育の力』）している執筆者が、その理由をまとめた。とりわけ、知識基盤社会においては「プロジェクト型の学び」をカリキュラムの中核にしていく必要がある、と。
なぜなら現代という時代「状況」において、「自由」な生を実質化するためには決められた細かな知識を忍耐強く “ 覚え込む力 ” 以上に――もちろんそれも一定、また人によってはかなり重要ではあるが――必要に応じて必要な知識・情報を十全に自らのものとしていける、そのような「自ら学ぶ力」が重要になってきているのだから。
●DiTT提言2015 教育情報化推進法の制定を ~ Ichiya Nakamura / 中村伊知哉 http://ichiyanakamura.blogspot.jp/2015/10/ditt2015.html
「事態は激変している。この数年で「マルチデバイス、クラウドネットワーク、ソーシャルメディア」からなる「スマート化」が急速に進展した。DiTTの目標は、「スマート前」の状況を達成するものであり、スマート化に対応するものではない」。
「そして、情報化はさらに次のステージに突入しつつある。「ウェアラブルコンピューティング、IoT（モノの情報化）/ロボティクス、インテリジェント」など、「脱スマート」とも呼ぶべき進化を見せようとしている」。
●教育の情報化の動向 http://www.soumu.go.jp/main_content/000367792.pdf
ICTの教育目的の活用状況については、都道府県別のばらつきが大きい。１台当たりの児童生徒数を都道府県別でみると、2.6人（佐賀県）から8.4人（愛知県）までばらつきがあり、さらに市町村別では１人の自治体から10人以上の自治体まで開きがあった。
一方学力への影響は確かにある。とりわけ「授業中にICTを活用して指導する能力」と「児童・生徒のICT活用を指導する能力」との間には相関が認められる。機器の充実と教員の育成、両方が必要だ。
●「教育の情報化」 自治体格差がブレーキに！ http://benesse.jp/blog/20150930/p2.html
改訂の目玉とされるアクティブ・ラーニング（課題の発見・解決に向けた主体的・協働的な学び、AL）にしても、タブレット端末のようなICT機器があれば、学習がより進めやすくなる。
さらに、大学入学者選抜の改革。
大学入試センター試験に代わる「大学入学希望者学力評価テスト（仮称）」では、次期指導要領の下で行われる2024（平成36）年度から、コンピューター使用型テスト（CBT）を実施する方向。
●ICT活用教育アドバイザリーボードの設置について http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/27/10/1362532.htm
ＩＣＴ環境の整備を図ろうとする自治体のニーズに応じてアドバイザーを派遣し、ＩＣＴを活用した教育の推進計画やＩＣＴ機器整備計画（機器購入の調達手法を含む）の作成に当たっての留意事項等の助言を行う。
●学習まんが「アフォーダンス」 http://ekrits.jp/2015/09/1808/
アフォーダンス理論は私たちが意味とよぶことを知るための情報が環境にあるとする。学習理論として再発見されつつある理論。
●教育学におけるメディアの位置 https://www.nhk.or.jp/bunken/book/regular/media/media12/2_01.pdf
コメニウス、ペスタロッチ、フレーベル、ヂューイなどの業績を総覧、20世紀後半の教育学において、非常に洗練された収束的なプログラムを持つコースウエアや多くの情報をもった「情報提供型のメディア」と、それを使いながら自分の関心に即してより柔軟に「課題探求を支援するメディア」に分岐していった様子を活写。
そしてそれが「ハイパーメディア」概念で一層磨きがかかってきた意味を、21世紀の現状につないでいく。
「新しい教育学は、イ．生徒と教師の間の新しい学びのパートナーシップ、ロ．知識創造とその目的的利用に向けて学びの過程を再構築する深い学びのための課題、ハ．生徒に新しい知識をつくり出すことを求めデジタル機器の力を用いながら、その知識を世界へ繋げていくことを求めている」。
●「アクティブ・ラーニング」、実は既に行われている？ http://benesse.jp/blog/20150918/p2.html
次期学習指導要領の目玉になっている「アクティブ・ラーニング」だが、これはすでに小中学校の教室で行われていること、でもある。
文科省の「平成27年度全国学力・学習状況調査の結果」で、たとえば理科で「自ら考えた仮説をもとに観察，実験の計画を立てさせる指導を行いましたか」の質問に「YES」と答えている。
むしろ「問題は、言語活動の充実が求められているにもかかわらず、大学入試を意識し過ぎて、依然として知識偏重・一方通行の講義中心であるとされる、高校の授業」。
●平成27年度全国学力・学習状況調査の結果 http://www.nier.go.jp/15chousakekkahoukoku/summary.pdf
「児童生徒自ら学級やグループで課題を設定し，その解決に向けて話し合い，まとめ，表現するなどの学習活動を取り入れましたか」に「YES」と答えた学級と、成績との間には明らかに関係があることがわかる。
●Find！アクティブ・ラーニング http://find-activelearning.com/
日本初、先生のためのアクティブ・ラーニング総合情報サイト。
●IBM、モノのインターネットと教育市場向け新部門を設置 http://www.nikkan.co.jp/newrls/rls20150917o-10.html
IBMがIoT（モノのインターネット）と教育市場向け、2つの部門を新設することを発表。今後4年間で30億ドル投資。教育市場は成長市場。
★Pizza Hut BOOK IT! Program | Exclusive Kids Books from Amazon http://www.bookitprogram.com/amazon/default.asp
米国では地方公共団体だけでなく、Pizza Hut社のような企業でも、小学校向け読書推進プログラムを持っている。そのBOOK IT!プログラムでこのたび、Kindle電子書籍の無料配信をスタート 。
●JQSグローバル世界大学総合ランキング2015/16 ランキングに異変が起こっている！ http://w-square.com/information/ranking/467/
世界の大学をアカデミックな観点から評価。Scopus（世界最大の論文概要と引用例のデータベース）を用いて、学問分野間でバランスの取れた相対的指標の算出を試みた。その結果東京大学のランク後退など、「専門教育の強い大学が優位」の傾向がアジアの各国ででてきた。
今回日本からは38位の京大（日本のトップ）はじめ、14大学が400位入り。アジアの大学では、シンガポール国立大学が12位（昨年22位）に躍進。中国の清華(Tsinghua)大学と北京大学、香港の香港科学技術大学、韓国のKAISTも順位を上げている。400位以内のアジアの大学数では、中国が2012年度の9大学から毎年順調に数を増やしていたが、今回15大学となり、ついに日本（14大学）を抜いた。
●「なりたい職種」を目指せる場所 https://schoo.jp/terminal?ref=tm
「学習を通じて人生が変わるサービス」。オンライン動画学習サービス「schoo WEB-campus」が、IT関連の職種を目指している人に向けた技術習得プログラム「ターミナル」の提供を開始。「未経験から「なりたい職種」を目指せる場所」。（プレス https://www.atpress.ne.jp/news/75687 ）
