Ｄ：学習・教育のデジタル化と変容する知の体系
●「アクティブ・ラーニング」とは何か 次の学習指導要領で注目-渡辺敦司 http://benesse.jp/blog/20141212/p2.html
アクティブ・ラーニングとは、「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学習者の能動的な学習への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学習者が能動的に学習することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る」。
●考える子、育てるために 教員の能力向上へ指標検討 http://www.asahi.com/articles/ASH514K3QH51UTIL02G.html
時代の潮目が変わっている。戦後しばらくの間は、「HOW」が大事で、とにかく言う通りやってくれる人を大量育成する教育へ向かった。高度成長時代、情報化社会がやってきていたが、日本は歩留り向上のための「効率」がまだままだ重要だった。21世紀、情報化社会のうえに、ICTが上書きされ、さらに低成長経済の環境下で「WHAT」の時代が到来、日本の教育界は急速にギアチェンジを求められている。
●動画講義で学ぶ方法(3)～ノートの役割が変わる～ | 反転授業の研究--思索と実践の記録 http://bit.ly/1zeAID9
記録するためのノートは必要ない。ただその真の意味は、「書き写す」と「アウトプット」の違いを意識すること。つまり、見て考え、その考えたことをアウトプット、書いていく、ことが重要。
●「子供の生活力に関する実態調査」報告書 http://www.niye.go.jp/kenkyu_houkoku/contents/detail/i/96/
「がんばれ」などの保護者の「叱咤激励」的な関わりの程度とその子供の生活スキルとの関連は見られない。むしろ、「勉強以外の様々なことをできるだけ体験させている（体験支援）」や、「学校のない日にも早寝早起きをさせている」など「生活指導」的な関わりをしているほど、その子供の生活スキルが高い。またお手伝い、読書をすることが多い子供ほど、生活スキルが高い。逆に、ゲームをすることが多い子供ほど、生活スキルが低い。
●所変われば育て方も変わる？ 【第7回】家庭学習の国際比較(2)～「パソコンで」は当たり前!?変わりゆく「宿題」 http://benesse.jp/blog/20150430/p2.html
「学校外でコンピューターを使って月1回以上の頻度で宿題に取組んでいる」という質問項目に「はい」と答えた生徒の割合：最も高かったオランダが79.6％、参加国平均でも66.5％。ところが日本は8.1％と参加国中最下位。
●シャープが開発した自治体向け学習システム「STUDYFIT」って? http://news.mynavi.jp/articles/2015/04/23/sharp/
STUDYFITの特徴：１．小学校直販教材の大手である日本標準と電子書籍技術を持つシャープが共同開発したデジタル教材で／２．学習履歴の送信のみに通信を利用するため、ネットワークに負荷をかけないこと(教材データの受け渡しはSDカードなどでも代用可能)／３．自動採点と自己採点方式の採用で教師への負荷をかけない／４．5～10分で行なえる問題構成のため通常授業への影響を与えない。
●ソニー、グローバルな教育サービス事業を展開…Edmodoらと提携 http://resemom.jp/article/2015/05/01/24368.html
「コンテスト事業」「学習サービス事業」「教育アプリケーション・プラットフォーム事業」の3つを軸に。
●教育・学習分野の情報化に係る国内外の動向と先進事例 http://www.soumu.go.jp/main_content/000311276.pdf
ＩＣＴドリームスクールの方向性に関連する国内外の動向・先進事例について。学校・家庭・地域の連携型／地域活性化・まちおこし型／最先端学習スタイル型。
●音声読み上げによるアクセシビリティに対応した電子書籍制作ガイドライン http://www.soumu.go.jp/main_content/000354698.pdf
ガイドラインは主に「1. 読み上げ対応のための電子書籍記述仕様」、「2. アクセシビリティ対応電子書籍リーダー設計指針」、「3. アクセシビリティに対応した電子書籍コンテンツ制作のあり方」の３つ。
●標準となるか、複数のデジタル教科書を一貫した操作で扱える「CoNETS」 http://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/20150416_698051.html
CoNETSが開発したのは、出版12社（大日本図書、実教出版、開隆堂出版、三省堂、教育芸術社、光村図書出版、帝国書院、大修館書店、新興出版社啓林館、山川出版社、数研出版、日本文教出版）のデジタル教科書を一貫した操作性で使える共通プラットフォーム。国際標準化を意識。デジタル教科書のフォーマットは「ISO/IEC TS 30135-7:2014」として国際標準化された「EPUB3」を採用。音声・動画ファイルを扱うための独自拡張を加え、2015年1月27日にIDPF（International Digital Publishing Forum）にも登録された。
●プログラミングは義務教育化すべきなのか？ http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20150401/279485/
時間は有限なので、何を目的とするかが重要。たとえば、小さい子に「プログラミング」を教える意義について、米マサチューセッツ工科大学メディアラボ教授 ミッチェル・レズニック氏は「すべての子供たちに、プログラミングの体験を通じて、創造的・体系的に思考する力や、仲間と協働する力を身につけてほしい」と言っている。
●（教育考差点 ビッグデータの現場から）膨大な学習データ解析 http://www.asahi.com/articles/DA3S11739288.html
総務省が昨年度から３年計画で始めた「先導的教育システム実証事業」。ここでは全国の学校向けのクラウドサーバーには、デジタル教材を通じて集まる子どもの学習記録を保管する機能も備わる。
●リンクトインが老舗の教育サイトを買収 「キャリア流動化」を主導する http://news.biglobe.ne.jp/it/0430/dol_150430_9518431778.html
買収するリンダ・ドットコムはエドテックという言葉が生まれる前、いやそもそもグーグルやフェイスブックが生まれるもっと前に創業された企業（1995年）。もともと自分が知っているウェブデザインのスキルを無料で公開することから始まった。
●ベネッセも参戦､｢エドテック｣は花開くか http://toyokeizai.net/articles/-/67124
デジタル化をキーに成長市場化する「教育」。「EdTech（エドテック）分野の“黒船”が日本市場に本格参入する。その名はユーデミー。全世界で600万人以上の受講者を抱える、世界有数のオンラインサービス企業」。ターゲットは社会人。勉強したがらない人（大学生）は置いていく？ただ、悩みの種はマネタイズ。
●観光庁が旅館・ホテルの経営改善に向けてオンライン講座「旅館経営教室」を「ｇａｃｃｏ」を通じ開講！ http://www.sankeibiz.jp/business/news/150422/prl1504221512103-n1.htm
ＪＭＯＯＣの仕組み（「ｇａｃｃｏ(ガッコ)」 http://gacco.org/ ）を行政が利用して、技能・能力の向上、ノウハウの伝授を行い、産業競争力を上げようとする試み。
●日本能率協会マネジメントセンターの通信教育向け新「電子テキスト」サービスに、ACCESSのEPUB 3対応電子書籍ビューア「PUBLUS(R) Reader for Browser」が採用 http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000011476.html
教育＝成長市場。テキスト・レポート問題集といった教材の電子化が加速。日本能率協会マネジメントセンターの通信教育向けが紙から電子書籍へ。そのビューアはEPUB３対応の「PUBLUS(R) Reader for Browser」。「まずは、スマートフォンやタブレットの普及率が高い、若年層向けの以下５コースを対象に新サービスを提供開始」。
