知のパラダイムシフト

●紙と電子の長期保存性について

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●紙と電子の長期保存性について― インターネットの父が警告するデジタル暗黒時代 ― http://www.sanbi.co.jp/sanbihp/sanbiicom/150_icom.pdf
京都の中西印刷社長がかねて主張の、電子書籍がかかえる「式年遷宮」リスクについて。「「紙の印刷物は古くなれば傷んでくるので長期保存に向いていない。一方、デジタルデータは劣化しないから半永久的に保存できる」とつい思いがちですが、事はそう単純ではありません」。

●「書籍・電子書籍」に関するレポート http://www.trendsoken.com/report/pc/1562/
「現在は“紙の本”、“電子書籍”と言葉で区別されていますが、コンテンツとしての価値は同じです。「本」の形態を隔てる言葉が使われなくなったときに、電子書籍は、本来期待されていた市場規模になるのではないでしょうか」。現在は、「電子書籍だけ」は7%。「どちらでも読む」は16%。「紙のみ」は77%。POPも、よく考えてみればキュレーションメディア。いわゆるキュレーションについては、全体の33%がそれを経由して本を購入している:「NAVERまとめ」(70%)、「掲示板のまとめサイト」(41%)、女性向けのファッション・美容やライフスタイル情報を主に取り扱う「MERY」(7%)、ライフスタイル情報を中心とした「キナリノ」(6%)。

●日本のTwitter文学賞、中国の閻連科氏が選ばれる http://www.recordchina.co.jp/a105091.html
Twitter文学賞は、一般のユーザーがTwitter上でその年に最も面白いと思った小説を投票することで決まる賞。「中国文学は日本では比較的マイナーなジャンルに属しており、『愉楽』の日本におけるヒットはある種の奇跡」。「閻連科氏が昨年フランツ・カフカ賞を受賞したことも関係がある。これによってより多くの人が閻連科氏という作家に注目した。このほか、出版社の宣伝や売り方も関係がある。出版社は「愉楽」を名作として売り、定価を3888円という非常に高い金額に設定したが、それでも読者からの人気を博した」。

http://img.recordchina.co.jp/imgout.php?m=5&img=1503270.jpg&s=460647&u=

●魔法×経済の謎コラボ 「魔法少女と学ぶ! ピケティ入門」で経済学の勉強が捗りそう http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1504/24/news131.html
コミックを使った「知の生成と流通」の試み。Kindle版で。初出の専門用語はすべて本文中で意味を解説し、分かりにくい箇所は具体例を交えて説明するなど、中身は親切な入門書になっている。

●Amazon、短編を出版できる「Kindle Singles」を日本でスタート http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1504/28/news103.html
先行した米国では「通常の紙の本はおよそ10万字以上でないと本にならないが、電子書籍はそのような制約はない。「紙メディア目線では、本にするには短く、雑誌や新聞の一つの記事よりは長い分量のテキスト(英語で5000~3万ワード)のマネタイズの機会を『Kindle Singles』が開いてくれた」、との見方が定着。日本語の電子書籍では、「5000字~数万字くらいのコンテンツが、Kindle Singlesのターゲットになる」。(サイト:Kindle Singles http://www.amazon.co.jp/b?ie=UTF8&node=3502726051

●楽天Kobo電子書籍ストア: 楽天Koboライティングライフ http://books.rakuten.co.jp/e-book/rakutenkwl/
ロイヤルティは販売価格によってレートが設定されており、80円~298円の場合が45%、299円~10万円の場合が70%。なお、パブリックドメインの電子書籍は販売価格にかかわらず20%。アマゾンとの違い目:作品のプロモーションなどのために電子書籍の価格を無料(0円)に設定して提供することも可能。(プレス http://corp.rakuten.co.jp/news/press/2015/0430_01.html )

●【完全無料宣言】livedoor Blogの全有料プランを撤廃!最上級プラン(月額1,890円)の機能を無料開放します http://blog.livedoor.jp/staff/archives/51881996.html
EPUB書き出し機能(電子書籍作成)も無料で。

●ほんのひきだし http://hon-hikidashi.jp/
日本出版販売株式会社が運営。人と本と本屋を結ぶサイト。2012年から。

●ドライブスルー書店:マイクで本を注文 東京・町田 http://mainichi.jp/select/news/20150503k0000e040101000c.html
ドライブスルーで本を買うのは1日平均2〜3人。雨の日で10人程度。

●まちの書店は個性で勝負 農産物販売やカフェ運営 http://www.asahi.com/articles/ASH4Y5TP3H4YTNAB00L.html
新刊書店が新刊を売るだけではもはや立ちゆかなくなっているので、事業を複合化するのは自然の成り行き。

●印刷2強、大日本印刷と凸版印刷を分析する http://toyokeizai.net/articles/-/68254
国内の「印刷」需要だけでは巨体を維持できない。大日本印刷は、東南アジアなど海外に向けた食品・日用品の包装材が好調だったことと、写真プリントに使われるインクリボンの売り上げが伸びた。凸版印刷は高い印刷技術を応用して、半導体や太陽光電池部材、液晶カラーフィルタなどの新しい分野に参入している。

●「週刊少年サンデー」、40万部割り込む http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150427-00000072-zdn_n-sci
コミック電子版は勢いがあるが、紙のコミック雑誌は。。。

●JMAM 『人材教育アーカイブ』 Web閲覧サービス開始 http://digitalpr.jp/r/10225
通信教育教材の電子書籍化(EPUB3)に取り組む日本能率協会マネジメントセンターは、雑誌もデジタル化へ。

●電子雑誌に完全移行した『別冊文藝春秋』6月号は5月8日発売 http://ebook.itmedia.co.jp/ebook/articles/1505/07/news113.html
電子小説誌『つんどく!』と合体する形で電子版に完全移行.。

●U-NEXTの雑誌読み放題サービスに集英社の人気雑誌11誌が追加 http://p.unext.jp/pdf/announce_magazine0422.pdf
U-NEXTのビデオ見放題サービス会員なら月額1,990円(税抜)の中で、追加料金はかからずに、週刊誌、ビジネス誌、ファッション誌などの人気雑誌を、何度でも、何冊でも、自由に閲覧可能。

●「まとめたね」で自分だけのオリジナルガイドブックをつくろう! http://tabitane.com/special/1503matometane/
購入した複数の電子書籍ファイルを、旅のスタイルに応じて1つにまとめて、自分だけのオリジナルパッケージにすることができる「まとめたね」機能。

●OnDeckはリニューアルします。 http://on-deck.jp/weekly/backnumber/ondeck_w150/Text/column_w150.xhtml
EPUBというクローズな世界から、Webというオープンな世界へ。早く、オフライン領域を担当するEpub、オンライン領域を担当するHTML5、ふたつがともにオープン世界を切り開く、という段階へ行きたい。

●ニュースと求人情報をまとめてチェック--キュレーションアプリ「ギガニュース」 http://japan.cnet.com/news/service/35063765/
最新のニュースと求人情報をまとめて閲覧できるビジネスパーソン向けのキュレーションアプリ「ギガニュース」。ギガニュースのターゲットは、20代後半~40代前半の転職に興味ある男性で、ニュースをチェックしつつ、自然と求人情報も見られるユーザーインターフェースにこだわった。

●朝日新聞の偽装部数は200万部(28%)、実売は10年で3割減って510万部に――2014年度、社内資料より判明: http://www.mynewsjapan.com/reports/2141
「押し紙」とは、新聞社が販売店に対して強制的に買い取りを強要する新聞のこと。「残紙」、「予備紙」、「積み紙」と言った言葉で表現される。通常公開されているABC協会の数字(ABC部数)はこの「押し紙」抜きである。

●米新聞部数、NYタイムズ2位に浮上 電子版好調で http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM01029_R00C13A5EB2000/
米主要紙では唯一電子版が紙媒体を上回った(電子版が113万部で紙媒体が73万部)。

●「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状 http://zen.seesaa.net/article/417614976.html
米国の話。削除から再掲載に至った編集記事がいくつも。その背景に、「Advertiser complaints」による記事削除。


●増大するモバイルとフェイスブックの影響力、新聞の苦悩、求められるオープンな議論 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/43223
『ニュースメディアの今2015年版』より。「モバイル>デスクトップ」ただし滞在時間においてはデスクトップも依然重要。また、インターネットを利用している米国人が過去1週間の間に行政や政治に関するニュースをどこから得たか、という質問に対し、Facebook経由が48%と約半分であり、地方テレビ局の49%とほぼ同じ。
 

 

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